FIA

2026年F1シーズンを通じて続いてきたパワーユニット論争は、FIAが2027年に向けてエンジン出力比率の見直しを認めたことで、大きな転換点を迎えた。

電動と内燃の比率を事実上「60対40」に修正する今回の決定は、マックス・フェルスタッペンをはじめとするドライバー側の強い反発が、FIAを動かした形とも受け取られている。しかし、この“譲歩”は今後のF1に別の問題を生む可能性も指摘されている。

FIA会長モハメド・ビン・スライエムが、2026年F1シーズンの中東ラウンド開催について深刻な懸念を認めた。イラン戦争の影響で今季のバーレーンGPとサウジアラビアGPはすでに中止となっており、今後はカタールGPとアブダビGPの開催可否にも不透明感が漂っている。

その中でFIAは、情勢悪化が続いた場合に備え、イスタンブール・パークでのトルコGP開催を現実的な代替案として検討していることを明かした。

F1は2027年に向けて、パワーユニット規則の大幅な方向転換に踏み出した。内燃エンジンと電動要素による“50対50”出力配分を事実上見直し、より現実的な60対40に近い構成へ移行する方針で原則合意したことで、業界内では早くも賛否両論が巻き起こっている。

2026年シーズン開幕からわずか4戦。F1がここまで早い段階で理念の修正に動いたことは、現在のパワーユニット規則が抱える問題の深刻さを示すものでもある。

FIA（国際自動車連盟）は2026年F1パワーユニット規則に導入されたADUO（Additional Development and Upgrade Opportunities）の改定を正式承認した。

今回の変更によって、2026年F1シーズン序盤に苦戦しているホンダは、大規模な追加開発支援を受けられる可能性が高まった。追加されるのは、ベンチテスト時間だけではない。予算面でも総額約30億円規模の支援が認められる可能性があり、アストンマーティンとのプロジェクト立て直しに向けた重要な後押しとなる。

フェラーリのCEOであるベネデット・ヴィーニャが、FIA（国際自動車連盟）との間でF1のV8エンジン復活に向けた議論が以前から進められていることを認めた。

『Motorsport』イタリア版のフランコ・ヌニェスによると、ヴィーニャは2026年第1四半期決算に関するアナリスト向けカンファレンスコールの中で、フェラーリのモータースポーツ部門が収益面でも好調を維持していることを説明。その流れの中で、近年FIA内部で検討が進められている“次世代V8構想”についても言及した。

F1チーム、パワーユニットメーカー、F1、FIA（国際自動車連盟）は、2027年に向けてパワーユニットのハードウェア変更を前倒しで導入する方針で原則合意した。現行レギュレーションで掲げられていた内燃エンジンと電動要素の“50対50”に近い出力配分を見直し、より60対40に近い構成へ移行することを目指す。

狙いは、内燃エンジン側の出力を高め、バッテリーへの要求を下げることで、各サーキットでエネルギー不足に陥る場面を減らすことにある。

FIA（国際自動車連盟）は2026年F1パワーユニット規則の性能調整制度であるADUOについて、技術・財務・運用面の規定を更新し、世界モータースポーツ評議会の臨時会合で承認した。

今回の変更では、基準となるエンジンに対して10％以上遅れているメーカーを対象に、新たな支援カテゴリーが設けられた。これは、2026年F1シーズン序盤から性能と信頼性の両面で苦戦しているホンダにとって、大きな追い風になる可能性がある。

クリスチャン・ホーナーのF1復帰を巡る動きが、再びパドックで注目を集めている。

昨年レッドブルを離れたホーナーは、現在アルピーヌの株式取得に関与する可能性が報じられており、その動きはメルセデスとトト・ヴォルフとの新たな駆け引きにも発展しつつある。

メルセデスのチーム代表トト・ヴォルフは、F1が将来的にV8エンジンへ回帰する可能性に前向きな姿勢を示しつつも、電動化を大きく後退させるべきではないと警告した。

FIA会長モハメド・ビン・スライエムが2030年または2031年のV8復活を目指す考えを示すなか、メルセデスF1のチーム代表であるヴォルフは、F1が現実社会とのつながりを失えば「少し馬鹿げて見える」リスクがあると語った。

2026年の新PUレギュレーションを巡り、F1パドックでは早くも“V8回帰論”が議論の的となっている。持続可能燃料の導入によって、将来的に自然吸気V8エンジンへ戻る可能性も取り沙汰されるなか、各メーカーやチーム代表の間では温度差も浮き彫りになっている。

アウディは現行ハイブリッド路線を支持する一方で、フェラーリF1代表のフレデリック・バスールは「エンジン予算削減」を重要テーマとして提示。サウンドやエンターテインメント性だけでなく、F1の将来像そのものを巡る議論が本格化しつつある。

FIA会長モハメド・ビン・スライエムが「実現する」と発言したことで、F1におけるV8エンジン復活論が一気に現実味を帯び始めている。これまで慎重姿勢だったメーカー勢からも前向きな声が相次ぎ、2026年F1レギュレーション導入前にもかかわらず、すでに“次の次”のパワーユニット論争が動き始めた。

特に注目されるのは、アメリカ勢の明確な支持だ。キャデラックF1として参戦するゼネラルモーターズ、そしてレッドブルと組むフォードの双方が、V8復活に好意的な姿勢を公に示している。

マクラーレンのザク・ブラウンが提起した“チーム間の相互依存”問題が、F1パドックに新たな政治的緊張を生み出している。

その議論の中心にあるのが、メルセデスF1のチーム代表であるトト・ヴォルフによるアルピーヌへの出資計画だ。FIAのモハメド・ビン・スライエム会長もこの問題に言及し、慎重な姿勢を示している。

FIA会長モハメド・ビン・スライエムが進めるF1のV8エンジン復活案に、メルセデスが支持の姿勢を示した。現行の2026年F1パワーユニットが導入されたばかりのなか、FIAは2031年までに、より安価で軽量なV8エンジンへ移行する計画を前進させている。

メルセデスF1代表のトト・ヴォルフは、完全な内燃機関回帰ではなく、バッテリーによる電動要素を残したうえで、内燃機関800馬力＋電動400馬力以上という「1200馬力級」の新世代パワーユニット構想に前向きな考えを示した。

F1界に激震が走る。FIA（国際自動車連盟）のモハメド・ビン・スライエム会長が、ファンの切望する「V8エンジン」の復活に向け、パワーユニットメーカーとの対立も辞さない構えを明確にした。

スライエム会長は、2030年の導入を目標に掲げつつ、仮にメーカー側の合意が得られなかったとしても、2031年には「FIAの単独権限」でレギュレーションを強行できると言明。ハイブリッド比率50％を目指す2026年規定がスタートする前から、F1の勢力図を根底から覆す「メーカー支配からの脱却」を宣言した形だ。

国際自動車連盟（FIA）は、2027年F1シーズンに向けて「エキゾーストウイング」を禁止する案を各チームと協議する方針だ。フェラーリが今季導入したリア排気管後方の革新的なウイング構造をきっかけに、複数チームが類似コンセプトを採用し始めている。

現行レギュレーションでは合法と判断されているものの、FIAは排気周辺で空力開発競争が過熱することを望んでいない。安全上の問題ではないため、2027年に禁止するにはチーム側の支持を得たうえで、正式な手続きを通じた規則変更が必要になる。