F1

F1運営組織は、新型コロナウイルスによる経済危機を受け、F1チームと同じように従業員の約半数を一時解雇。さらに上級スタッフの給与を20％削減し、CEOを務めるチェイス・キャリーはさらに自主的に給与カットを実施する。

F1は、2020年に財政破綻に直面している。シリーズが完全に中止という状況になった場合、実質的に収入はなくなる。

マクラーレンF1チームのCEOを務めるザク・ブラウンは、予算上限の削減に反対しているレッドブルとフェラーリへの不満を露わにした。

F1は、新型コロナウイルス危機によって重要な局面を迎えている。小規模チームは消滅の危機にあり、4月6日（月）にはF1チーム代表者が電話会議で新しい予算上限について話し合った。

日本国内でも自動車メーカーが医薬品や人工呼吸器などの生産協力に乗り出すようだ。

自動車メーカー各社は、海外の現地政府の要請に応じて人工呼吸器やマスクの生産協力を一部地域で始めている。国内でも事態の長期化に備え、政府の要請に応じる方向で検討する。

メルセデスのF1チーム代表を務めるトト・ヴォルフは、アストンマーティンのF1プロジェクトに参加するとの噂の中、少なくとも契約期間である2020年末まではその役割に変化はないと語るにとどめた。

トト・ヴォルフは、ダイムラーの会長であるオラ・ケレニウスとの関係に修復不可能な亀裂が生じているとされ、ローレンス・ストロールのアストンマーティンのプロジェクトに強く結びつけられている。

マクラーレンF1チームのCEOを務めるザク・ブラウンは、従業員を一時解雇するという決断は“責任のある行動”であると述べ、英国を拠点とする“一部”のチームだけが同様の措置を行っていないことに驚いていると付け加えた。

先週、マクラーレンはF1チームと市販車部門の従業員の一時解雇に踏み切ったことを発表。英国政府は最近、新型コロナウイルスの雇用維持制度を導入しており、企業は3か月間で最大2,500ポンドまでの労働者の賃金の80％をカバーする助成金を請求することができる。

ホッケンハイムが2020年のF1世界選手権のカレンダーから除外されたのは“幸運”だったと同サーキットのマーケティング責任者であるヨルン・テスケは語る。

ヨルン・テスケは、2020年に契約を結んだ他の会場とは異なり、ホッケンハイムは少なくともチケットの払い戻しについて心配する必要がないと発言。物議を醸すことは必至だ。

ウィリアムズF1チームは、従業員の一時解雇とドライバーの給与減額を発表した。マクラーレンに次いで2チーム目の対応となる。

ジョージ・ラッセル、ニコラス・ラティフィは、ウィリアムズF1チームの幹部とともに20％の給与減額となり4月1日から適用される。一時解雇される従業員の数は明らかになっていないが、“幅広いコスト削減”のために5月末まで一部の従業員が一時解雇となる。

F1 Esports Virtual Grand Prixの第2戦 F1バーチャルGPが4月5日（日）に開催された。

F1は、新型コロナウイルスの世界的な流行による2020年のF1世界選手権の中断期間を利用して、ファンを楽しませるために新しいeスポーツイベント『F1 Esports Virtual Grand Prix』を開催している。

フェラーリの元会長ルカ・ディ・モンテゼーモロは、アイルトン・セナとミハエル・シューマッハと組ませていれば人気のある決断になっていただろうが、チャンピオンシップには役立たなかったと考えている。

アイルトン・セナは、F1キャリアをフェラーリで終えることを考えていたとされ、ルカ・ディ・モンテゼーモロは、1994年のサンマリノGPでセナが命を落とす前に実際に実現に近づいていたことを明らかにしている。