リバティ・メディア

南アフリカによるF1アフリカ開催復活への動きが強まっている。シリル・ラマポーザ大統領が今年後半にF1グランプリを直接訪問する予定で、1993年以来となるキャラミでのF1開催復活に向けたロビー活動が本格化している。

スポーツ相のゲイトン・マッケンジーは、この訪問が単なる表敬ではなく、F1を南アフリカへ戻すための公式キャンペーンの一環だと説明した。

F1の商業面が、2026年シーズン開幕とともに大きな成長を見せている。F1を運営するリバティ・メディアは、第1四半期（1〜3月）の売上高が前年同期比53％増となる6億1700万ドル（約962億円）に達したことを明らかにした。

2025年の同期間は4億300万ドルだったが、2026年は日本GPまでが集計期間に含まれたことに加え、バーレーンGPとサウジアラビアGPの中止によるカレンダー変更が収益認識を前倒しにしたことで、大幅な増収につながった。

BYD副社長ステラ・リーが、F1 CEOステファノ・ドメニカリと会談し、将来的な参入について「協議している」と認めたことで、中国の電動車大手によるF1参入構想が現実味を帯びてきた。

一方で、「EVメーカーならフォーミュラEではないか」という見方も少なくない。しかし、この認識は現在のBYDとF1の実態を十分に捉えているとは言い難い。

BYDの副社長ステラ・リーは、上海でF1 CEOのステファノ・ドメニカリと会談したことを認め、将来的なF1参入について「協議している」と語った。

中国の電気自動車大手であるBYDは、F1が12番目のチーム枠を残すなかで参入候補として浮上している。FIA会長モハメド・ビン・スライエムも12チーム体制を支持しており、その中に中国とアメリカのチームを含めたい考えだとされる。

2026年F1レギュレーションを巡り、F1 CEOステファノ・ドメニカリの姿勢に変化の兆しが見えている。日本GPで発生したオリバー・ベアマンの50Gクラッシュが、安全性への懸念を一気に顕在化させた。

開幕前まで「レースに問題はない」として変更に消極的だったFIAとF1首脳部だが、この事故を契機に、早期のルール見直し議論が現実味を帯びてきている。

F1のステファノ・ドメニカリCEOが、バーレーンGPとサウジアラビアGPの開催見送り決定を受け、選手権を追い続けるファンに向けてメッセージを送った。

F1は公式声明のなかで「中止」という表現こそ使わなかったものの、すでに過密なカレンダーや物流面の事情を踏まえると、現時点で代替開催の可能性は極めて低い状況だ。中東情勢の改善が十分に見込めないなか、F1とFIAは安全を最優先に判断を下した。

フォーミュラ1は2025年通期の収益が38億7000万ドル（約6037億円／1ドル156円換算）に達し、過去最高を更新した。前年比14％増で、第4四半期も前年同期比14％増の13億7000万ドル（約2137億円）となった。リバティ・メディアの営業利益は6億3200万ドル（約986億円）を計上している。

2017年にリバティ・メディアが80億ドルでF1の商業権を取得して以降、収益は一貫して拡大。2025年の総収益のうち約45％がチーム分配に充てられ、10チームに14億ドル（約2184億円）が支払われた。

2026年F1シーズンの開幕が近づくなか、将来のカレンダー構成を巡る議論が本格化している。F1は引き続き各地の開催候補地と協議を重ねており、今後の方向性について明確なメッセージが示された。

F1 CEOステファノ・ドメニカリは、市街地レースが増えすぎているとの批判に対し、新たに加わるのは「市街地ではなく常設サーキット」であると強調した。

2026年F1レギュレーションを巡る懸念がパドック内外で広がるなか、F1の最高経営責任者ステファノ・ドメニカリが強い口調で反論した。

電動と内燃機関の出力をほぼ50／50で分け、完全持続可能燃料を使用する新時代のマシンは、アウディ、ゼネラルモーターズ、フォード、そしてワークス体制で復帰するホンダといった大手メーカーを引きつける技術的プロジェクトとなっている。

2026年F1プレシーズンテストが行われたバーレーンで、F1の商業権を持つリバティ・メディアとFOMが、2027年からスプリントを年間12戦に倍増させる案を検討していることが明らかになった。あわせて、通常のグランプリ週末フォーマットにも変更を加え、金曜日から競技性を高める構想が議論されている。

現在は年間6戦で実施されているスプリントだが、ファン、放送局、プロモーターからの反応が良好であることが拡大検討の背景にある。一方で、ドライバーやチームへの負担増という課題も抱える。