リバティ・メディア

2026年F1カレンダーは、中東情勢の影響によって依然として不透明な状況が続いている。F1のCEO兼社長を務めるステファノ・ドメニカリは、カタールGPとアブダビGPの開催可否について9月中旬までに最終判断を下す考えを明らかにした。

また、仮に両レースの開催が不可能となった場合でも、シーズン最終戦をラスベガスGPで終える考えはなく、「ヨーロッパでシーズンを締めくくる」と明言した。

F1とMotoGPが、2026年のF1アメリカGPで同じ舞台に立つ可能性が高まっている。報道によると、リバティ・メディアはサーキット・オブ・ジ・アメリカズ（COTA）でMotoGPのデモ走行を実施する計画を進めているという。

MotoGPは世界最高峰の二輪ロードレース選手権であり、F1は四輪モータースポーツの頂点に位置づけられるシリーズだ。

F1ラスベガスGPと親会社のリバティ・メディアは、2023年大会の初日に発生した排水口カバー事故を巡る集団訴訟について、300万ドル（約4億8000万円）を超える和解金を支払うことで合意した。

2023年に提起された訴訟では当初、50億ドル（約8000億円）という巨額の損害賠償が請求されていたが、一部請求が棄却された後も訴訟は継続され、今回の和解によって決着することになった。

F1のステファノ・ドメニカリCEOが「誰もクルマをどう運転しているかには興味がない」と発言したことが波紋を広げている。近年のF1中継でバッテリー残量や速度、ブレーキ、スロットル開度などのデータ表示が省略されたことへの不満が高まる中、その発言に対してレッドブル・スーパーカーズのスコット・パイが「ファンを侮辱している」と痛烈に批判した。

とりわけ2026年F1イギリスGPとベルギーGPでは、オーバーテイクを理解するうえで重要な車載データが表示されず、多くのファンが不満を表明していた。

マックス・フェルスタッペンが2026年F1ベルギーGPの週末に、F1 CEOのステファノ・ドメニカリと会談していたことが明らかになった。会談内容は公表されていないが、フェルスタッペンが繰り返し批判してきた2026年レギュレーションが話題に上った可能性がある。

会談は、フェルスタッペンが現行F1マシンを「F3のようだ」と酷評した直後に行われたとされており、そのタイミングにも注目が集まっている。

F1のステファノ・ドメニカリCEOは、2027年シーズンからスプリントレースの開催数を拡大する方針を明らかにした。現在は年間6戦で実施されているが、2027年は9戦から10戦程度まで増える可能性が高まっている。

ドメニカリCEOは、正式な開催数や開催地については2027年カレンダーの発表とあわせて公表すると説明し、「まもなく発表する」と予告した。

FIA（国際自動車連盟）は、2031年に予定される次世代パワーユニット（PU）規則に向けて、F1のカスタマーエンジン体制を見直す構想を検討している。より低コストなV8エンジンへの移行を機に、独立系サプライヤーによる「共通エンジン」を導入し、チーム間の依存関係を解消する狙いだ。

現在のF1では、多くのチームが自社製PUではなくメーカー製のカスタマーPUを使用している。しかしFIAは、この体制がメーカーとカスタマーチームの力関係を生み、競技面や政治面で公平性を損なう可能性があると懸念している。

F1の最高経営責任者（CEO）であるステファノ・ドメニカリは、イギリスGPの開催地シルバーストンについて、2034年までの現行契約を超えて開催を継続する意向を示した。「永遠に開催する」という構想についても協議に応じる姿勢を明らかにしている。

現在、シルバーストンは2024年に締結した10年契約により、2034年までF1イギリスGPの開催が保証されている。しかしドメニカリは、さらに長期的な関係構築に前向きな考えを示した。

F1は、2018年比でカーボンフットプリントを35％削減したことを発表し、2030年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにする「ネットゼロ目標」の達成に向けて順調に進んでいることを明らかにした。

2025年シーズン終了時点のデータでは、2024年比でも排出量を12％削減しており、持続可能性プログラム開始以来、約8万トンのCO2換算排出量を削減したという。F1は24戦・19か国という史上最大規模のカレンダーを開催しながらも環境負荷低減を進めている。

2025年に初めて開催されたF1全チーム合同ローンチイベントが、再び実施される可能性が浮上している。開催候補地としてはロンドンとミラノが有力視されており、F1は新たな形でのシーズン開幕イベントを検討しているようだ。

2025年、F1は創設75周年記念の一環としてロンドンのO2アリーナで全10チームによる合同発表会を開催した。各チームのマシンやカラーリングが披露され、ドライバーやチーム首脳陣も一堂に会する大規模イベントとなった。

フェルナンド・アロンソの将来を巡る憶測が再び高まっている。F1のCEOであるステファノ・ドメニカリは、アロンソに対する変わらぬ敬意を示しながら、「50年でもF1にいてほしい」と語った。

2026年のバルセロナ・カタルーニャGPでは、アロンソ自身が「最後の母国レースだったかもしれない」と発言。さらに2027年にアルピーヌへ移籍し、かつての盟友フラビオ・ブリアトーレと再タッグを組む可能性も報じられており、去就への注目が集まっている。

BYDの副社長であるステラ・リーが2026年F1モナコGPの週末に、F1 CEOのステファノ・ドメニカリ、そしてFIA会長のモハメド・ビン・スライエムと相次いで会談していたことが明らかになった。

世界有数の自動車メーカーであるBYDは、近年急速にグローバル市場で存在感を高めているが、今回の動きは同社のF1参入検討が単なる憶測ではなく、実際に最高レベルの協議段階へ進んでいることを示している。

2026年F1レギュレーションを巡る“内戦”が、カナダGPを経てさらに激化している。電動化比率を大きく高めた現行PU規則に対し、ドライバーや一部チームから不満が噴出する中、F1 CEOステファノ・ドメニカリは将来的なV8自然吸気エンジン回帰を「1000％支持する」と明言した。

2027年以降に電動比率を現在より抑えた「60：40」構成へ変更する議論が進む一方で、フェラーリやアウディは慎重姿勢を崩していないとされる。

クリスチャン・ホーナーと中国EV大手BYDの接触が明らかになったことで、F1パドックでは「12番目のチーム」誕生への期待が再び高まり始めている。しかし、その構想は話題性や資金力だけで実現できるほど単純なものではない。

ホーナーはレッドブルF1離脱後、F1復帰に向けた複数の選択肢を模索しているとされるが、BYDとの新規チーム構想はその中でも最も野心的なシナリオだ。ただし、現在のF1には、新規参入を歓迎する空気と同時に、“これ以上チームを簡単には増やせない”という現実も存在している。

クリスチャン・ホーナーが、中国EV大手BYDの副社長ステラ・リーと複数回にわたって会談したことが明らかになり、F1復帰に向けた新たな可能性が浮上している。

BYDはF1参入に関心を示しており、既存チームの少数株取得ではなく、新たなF1チームとしてグリッド参戦を目指す可能性を探っているとされる。ホーナーにとっては、レッドブル離脱後に求めている所有権や株式を伴う役割と合致する道筋となり得る。