リバティ・メディア

F1の商業権を保有するリバティ・メディアは、取締役会会長の交代を発表した。創設者ジョン・マローンが2026年1月1日付で取締役会を退任し、名誉会長（Chairman Emeritus）に就任する。後任の会長には、副会長を務めていたロバート・ベネットが昇格する。

マローンは1990年代初頭にリバティ・メディアを設立し、長年にわたって同社を率いてきた。声明の中で同は次のように述べている。

F1の最高経営責任者（CEO）ステファノ・ドメニカリは、シンガポールGP放送をめぐる“ショー化”批判の声に対し、F1の成長には「革新とコミュニケーションの進化が不可欠だ」と強調した。

カーロス・サインツがシンガポールGPでのテレビ中継において、セレブやドライバーのパートナーを過剰に映し出したと苦言を呈したことから、F1の演出をめぐる議論が再燃。F1のメディア部門は「常にレースのベストショットを届けることを最優先としている」と反論し、「オン・トラックの出来事を犠牲にしているわけではない」とコメントした。

F1は再び、スポーツとエンターテインメントの融合を推し進めている。今週末のF1アメリカGPでは、新たな試みとして「グリッド・ギグス（Grid Gigs）」と呼ばれるレース前の音楽ライブ企画が導入される。

現地ではアメリカン・エキスプレス協賛による開幕ショーが予定され、カントリー歌手ドレイク・ミリガンがグリッド上でパフォーマンスを披露する。

F1のCEOステファノ・ドメニカリが発言した「若いF1ファンにはモナコとラスベガスに違いはない」というコメントが波紋を呼んでいる。伝統と商業化のはざまで揺れるF1の現状を語った今回のインタビューは、ファンの間で賛否を呼んでいる。

F1のCEOであるステファノ・ドメニカリは近年、伝統派のファンを苛立たせる発言を繰り返している。スプリント・ウィークエンドの拡大やリバースグリッド導入など、レースフォーマットの変更に言及してきただけでなく、開催地そのものにも変化の波が押し寄せている。

エステバン・オコンは、リバティ・メディアがF1を盛り上げるために進めているスプリントの増加、グランプリの短縮、さらにはリバースグリッド導入といった提案について議論に加わった。

29歳のハースのドライバーであるオコンは、すでにスポーツは飽和状態に近いと考えていると述べた。

リバティ・メディアのCEOであるデレク・チャンは、新たな米国F1放映権契約において「単なる放送局以上」の存在を求めている。

現在、米国での放送局はウォルト・ディズニー社傘下のESPNで、2018年以来アメリカでのF1放映権を保持している。その前はNBCが放送していたが、低視聴率のため年間400万ドルの契約を続けることを拒否し、撤退した。

F1は近年人気が高まっているスプリントフォーマットについて、現在のシーズンあたり6戦から早ければ2027年に増加させる方向で検討していることが分かった。

スプリントは2021年に導入され、グランプリ週末の見どころを増やし、テレビ視聴者や現地観客にとってより魅力的なコンテンツを提供する目的で始まった。当初は年間3戦で試験的に行われ、その後2023年から6戦に拡大。ファンやチームからの批判を受けフォーマットを調整しながら運営されてきた。

F1 CEOのステファノ・ドメニカリは、ポルトガル（アルガルヴェ）、トルコ（イスタンブール）、そしてドイツ（ホッケンハイム）からのグランプリ開催に関する正式な関心表明があったことを明らかにした。

F1への関心はかつてないほど高まっており、いわゆる「Netflix効果」の結果でもある。来年には、マドリード近郊に建設中の新施設でスペインでの新しいレースが行われる予定だ。

リバティ・メディアはF1売却の可能性を否定していない。同社会長ジョン・マローンは、買い手が適切な価格を提示すれば売却する意向を示した。

「これは上場企業だ」マローンは語った。「もし誰かが熱に浮かされて買いたいと言い、取締役会が株主に提供できる以上の価格を提示するなら、我々は売るだろう」