リバティ・メディア

クリスチャン・ホーナーと中国EV大手BYDの接触が明らかになったことで、F1パドックでは「12番目のチーム」誕生への期待が再び高まり始めている。しかし、その構想は話題性や資金力だけで実現できるほど単純なものではない。

ホーナーはレッドブルF1離脱後、F1復帰に向けた複数の選択肢を模索しているとされるが、BYDとの新規チーム構想はその中でも最も野心的なシナリオだ。ただし、現在のF1には、新規参入を歓迎する空気と同時に、“これ以上チームを簡単には増やせない”という現実も存在している。

クリスチャン・ホーナーが、中国EV大手BYDの副社長ステラ・リーと複数回にわたって会談したことが明らかになり、F1復帰に向けた新たな可能性が浮上している。

BYDはF1参入に関心を示しており、既存チームの少数株取得ではなく、新たなF1チームとしてグリッド参戦を目指す可能性を探っているとされる。ホーナーにとっては、レッドブル離脱後に求めている所有権や株式を伴う役割と合致する道筋となり得る。

MotoGPとF1の“同時開催構想”について、MotoGP側が現時点で否定的な見解を示した。MotoGPのチーフ・スポーティング・オフィサーを務めるカルロス・エスペレータは、F1との共同開催について「非常に困難」と語り、実現性の低さを強調している。

F1とMotoGPの双方を傘下に収めたリバティ・メディア体制のもとで、近年は両カテゴリーの連携強化がたびたび噂されてきた。

F1のステファノ・ドメニカリCEOが、2026年レギュレーションを巡る“純粋主義者”からの批判に反論する一方で、将来的なV8回帰論にも言及した。

2026年F1は、50対50のハイブリッド出力配分と大規模なエネルギーマネジメントを軸にした新世代PUレギュレーションを導入。しかし開幕前テストから、「リフト・アンド・コーストが多すぎる」「電動化が行き過ぎている」といった批判が噴出していた。

南アフリカによるF1アフリカ開催復活への動きが強まっている。シリル・ラマポーザ大統領が今年後半にF1グランプリを直接訪問する予定で、1993年以来となるキャラミでのF1開催復活に向けたロビー活動が本格化している。

スポーツ相のゲイトン・マッケンジーは、この訪問が単なる表敬ではなく、F1を南アフリカへ戻すための公式キャンペーンの一環だと説明した。

F1の商業面が、2026年シーズン開幕とともに大きな成長を見せている。F1を運営するリバティ・メディアは、第1四半期（1〜3月）の売上高が前年同期比53％増となる6億1700万ドル（約962億円）に達したことを明らかにした。

2025年の同期間は4億300万ドルだったが、2026年は日本GPまでが集計期間に含まれたことに加え、バーレーンGPとサウジアラビアGPの中止によるカレンダー変更が収益認識を前倒しにしたことで、大幅な増収につながった。

BYD副社長ステラ・リーが、F1 CEOステファノ・ドメニカリと会談し、将来的な参入について「協議している」と認めたことで、中国の電動車大手によるF1参入構想が現実味を帯びてきた。

一方で、「EVメーカーならフォーミュラEではないか」という見方も少なくない。しかし、この認識は現在のBYDとF1の実態を十分に捉えているとは言い難い。

BYDの副社長ステラ・リーは、上海でF1 CEOのステファノ・ドメニカリと会談したことを認め、将来的なF1参入について「協議している」と語った。

中国の電気自動車大手であるBYDは、F1が12番目のチーム枠を残すなかで参入候補として浮上している。FIA会長モハメド・ビン・スライエムも12チーム体制を支持しており、その中に中国とアメリカのチームを含めたい考えだとされる。

2026年F1レギュレーションを巡り、F1 CEOステファノ・ドメニカリの姿勢に変化の兆しが見えている。日本GPで発生したオリバー・ベアマンの50Gクラッシュが、安全性への懸念を一気に顕在化させた。

開幕前まで「レースに問題はない」として変更に消極的だったFIAとF1首脳部だが、この事故を契機に、早期のルール見直し議論が現実味を帯びてきている。

F1のステファノ・ドメニカリCEOが、バーレーンGPとサウジアラビアGPの開催見送り決定を受け、選手権を追い続けるファンに向けてメッセージを送った。

F1は公式声明のなかで「中止」という表現こそ使わなかったものの、すでに過密なカレンダーや物流面の事情を踏まえると、現時点で代替開催の可能性は極めて低い状況だ。中東情勢の改善が十分に見込めないなか、F1とFIAは安全を最優先に判断を下した。

フォーミュラ1は2025年通期の収益が38億7000万ドル（約6037億円／1ドル156円換算）に達し、過去最高を更新した。前年比14％増で、第4四半期も前年同期比14％増の13億7000万ドル（約2137億円）となった。リバティ・メディアの営業利益は6億3200万ドル（約986億円）を計上している。

2017年にリバティ・メディアが80億ドルでF1の商業権を取得して以降、収益は一貫して拡大。2025年の総収益のうち約45％がチーム分配に充てられ、10チームに14億ドル（約2184億円）が支払われた。

2026年F1シーズンの開幕が近づくなか、将来のカレンダー構成を巡る議論が本格化している。F1は引き続き各地の開催候補地と協議を重ねており、今後の方向性について明確なメッセージが示された。

F1 CEOステファノ・ドメニカリは、市街地レースが増えすぎているとの批判に対し、新たに加わるのは「市街地ではなく常設サーキット」であると強調した。

2026年F1レギュレーションを巡る懸念がパドック内外で広がるなか、F1の最高経営責任者ステファノ・ドメニカリが強い口調で反論した。

電動と内燃機関の出力をほぼ50／50で分け、完全持続可能燃料を使用する新時代のマシンは、アウディ、ゼネラルモーターズ、フォード、そしてワークス体制で復帰するホンダといった大手メーカーを引きつける技術的プロジェクトとなっている。

2026年F1プレシーズンテストが行われたバーレーンで、F1の商業権を持つリバティ・メディアとFOMが、2027年からスプリントを年間12戦に倍増させる案を検討していることが明らかになった。あわせて、通常のグランプリ週末フォーマットにも変更を加え、金曜日から競技性を高める構想が議論されている。

現在は年間6戦で実施されているスプリントだが、ファン、放送局、プロモーターからの反応が良好であることが拡大検討の背景にある。一方で、ドライバーやチームへの負担増という課題も抱える。

2026年F1シーズンから導入される新しいパワーユニット規則が、キャデラックやアウディといった大手自動車メーカーの参戦を引き寄せる決定的な要因になった。F1のCEOを務めるステファノ・ドメニカリは、新レギュレーションの方向性が自動車業界全体にとって魅力的なものだと強調している。

2026年からF1は、新時代の技術レギュレーションに突入する。最大の特徴は、持続可能燃料を使用する内燃機関と電動エネルギーを50：50で組み合わせた新しいパワーユニットだ。