F1マイアミGP | プロジェクトの存続をかけて市委員会が投票を実施

2019年3月24日
F1 マイアミGP
F1マイアミGPの将来は来週に決定することになるかもしれない。マイアミ市委員会はプロジェクトの今後について3月28日に投票を実施する。

当初は2019年の開催が計画されていたF1マイアミGPだが、昨年月にベイフロント・パーク・マネジメント・トラストの土地所有者との問題によって計画は延期された。

ロス・ブラウン 「ファステストラップポイントはレース終盤を盛り上げた」

2019年3月21日
F1
F1のマネージングディレクターを務めるロス・ブラウンは、ファステストラップを記録したドライバーに追加の1ポイントを与えるという決定が、F1オーストラリアGPのレース終盤を盛り上げたと考えている。

今年からトップ10圏内でレースをフィニッシュしてファステストラップを記録したドライバーには1ポイントのボーナスポイントが付与され、チャンピオンシップを占う上で大きな影響を及ぼすことになると考えられている。

「フェラーリはいびつな賞金構造であることを認識している」

2019年3月10日
F1 フェラーリ
F1のマネージングディレクターを務めるロス・ブラウンは、フェラーリは現在の賞金構造がいびつなものであり、このまま継続されれば、新しいエントラントを引きつけられないことを認識していると語る。

現在の商業契約は2020年で期限を迎えるため、F1の上層部は、2021年から各F1チームにより平等な分配的を与えられる構造を導入しようとしている。

F1とケミカル・ブラザーズがタッグ! “史上最速のリミックス”を制作

2019年3月8日
F1 ケミカル・ブラザーズ
F1とデジタル・ロックの王者ケミカル・ブラザーズがタッフを結成。“史上最速のリミックス”を制作したことを発表した。

長年のF1ファンだというケミカル・ブラザーズは、4月12日(金)に4年ぶりのアルバム『No Geography』を発売する。今回そのアルバムに収録される『We've Got to Try』のF1特別リミックスバージョンを制作。SNSで短いビデオクリップを公開した。

F1 | 2019年に“ファステストラップポイント”の導入を検討

2019年3月7日
F1 ファステストラップ
F1は、2019年のF1世界選手権に向けて“ファステストラップポイント”の導入を検討している。

RaceFans.net の報道によると、木曜日にジュネーブで開催されるFIA世界モータースポーツ評議会でファステストラップを記録したドライバーにポイントを付与するという変更が承認される予定だという。

F1 | Netflixで公式ドキュメンタリーを3月8日から配信開始

2019年2月24日
F1 Netflix
F1は、動画配信サービス「Netflix(ネットフリックス)」で2018年のF1世界選手権のドキュメンタリー『Formula 1: Drive to Survive(フォーミュラ1:生き残るためにドライブする)』を3月8日から配信することを発表した。

Netflixとの提携は、F1の新オーナーであるリバティメディアによる、主要マーケットでのF1の認知度を高めるためのイニシアチブのひとつとなる。

ロブ・スメドレー、技術コンサルタントとしてF1に入閣

2019年2月16日
F1 ロブ・スメドレー
元ウィリアムズとフェラーリでエンジニアを務めたロブ・スメドレーは、2019年のF1世界選手権で“エキスパートテクニカルコンサルタント”としてF1で仕事をすることになった。

フェラーリでフェリペ・マッサのエンジニアを含めて10年間を過ごしたロブ・スメドレーは、その後マッサとともにウィリアムズに移籍。車両パフォーマンス責任者を務めた後、昨年末で5年間過ごしたウィリアムズを退職していた。

レッドブル 「リバティ・メディアはF1のニーズを過小評価している」

2019年2月8日
F1 レッドブル・レーシング
レッドブル・レーシングのF1チーム代表を務めるクリスチャン・ホーナーは、F1の新オーナーであるリバティ・メディアは、F1を運営するというタスクを“過小評価”していると考えている。

リバティ・メディアは、2017年1月のF1の所有権を取得。それ以降、ドライバー、コンストラクター、観客の全員とってF1をより楽しみものにすることを目指して、様々な施策を講じている。

レッドブル 「F1の予算制限はワークスチームに有利に働きかねない」

2019年2月8日
F1 レッドブル・レーシング
レッドブル・レーシングのクリスチャン・ホーナーは、F1に予算制限が導入されれば、ワークスチームに有利に働く可能性があると考えている。

FIAとリバティメディアは、公平な競争の場を実現することを目指しており、2021年に1億8500万ドルを上限とし、2022年には1億6000万ドル、さらに2023年には1億3500万ドルの上限を導入することを計画している。
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