ホンダF1

F1やSUPER GTの実況など知られるサッシャが、ホンダF1撤退について日本のメディアのモータースポーツ報道に疑問を投げかけた。

10月2日（金）、ホンダは2021年シーズン限りでF1から撤退することを発表。自動車メーカーの決断に、普段はモータースポーツの結果を報じないテレビを含めたメディアもこのニュースは取り上げた。

ホンダが2021年シーズン限りでのF1撤退を決定したことで、レッドブルは2022年にF1エンジンがない状況となった。まったく憶測にすぎないが、レッドブルがホンダの知的財産権を買い取ってエンジンを自社開発する可能性があるといくつかの海外メディアが伝えている。

2015年にルノーのF1エンジンの契約解消に動いた際、レッドブルへのF1エンジン供給に手をあげるメーカーおらず、ルノーのF1エンジンに“タグホイヤー”のバッチをつけて搭載することで決着した。

F1撤退を発表してから24時間後、ホンダは“この10年代末まで”はインディカーを継続することを確認した。

インディカーは、エンジンパートナーであるホンダとシボレーの両方と新たに複数年契約を延長したことを発表。2030年までシリーズに安定性と革新性を提供していくと述べた。

ホンダは10月2日（金）、F1世界選手権へのパワーユニットサプライヤーとしての参戦を、2021年シーズンをもって終了することを決定したことを発表。八郷隆弘社長がオンライン記者会見でメディアからの質問に答えた。

レッドブルとのパートナーシップを開始した2019年にホンダのF1エンジンとして13年ぶりに優勝を果たし、これからF1ワールドチャンピオンを目指していくと考えられていた矢先の撤退。質問するメディア担当者からも失望が伺えた。

ホンダのF1撤退という決定は、マックス・フェルスタッペンが2021年シーズン末にフリーエージェントになることを意味するかもしれない。

マックス・フェルスタッペンとレッドブルとの現在の契約は2023年までとなっているが、今年始め、レッドブルのモータースポーツアドバイザーを務めるヘルムート・マルコは、フェルスタッペンの契約には、ホンダがF1撤退を決定した場合にチームを離れることを合意する解除条項の存在をほのめかしていた。

ホンダがF1撤退を発表した。会見で理由として繰り返し語られたのが2050年の『カーボンニュートラルの実現』。そのためにF1活動に当てていた技術者と技術リソースをそこに傾けていくとした。

撤退の理由がカーボンニュートラルへのシフトであることは理解できた。一企業の社長が会見で企業方針を説明するのは当たり前のことだ。ただ、勝手かもしれないが、今回の会見で寂しく思ったのは、それは企業としてのあり方の主張であり、ホンダのF1活動を応援してきたファンへのメッセージとは受け止められなかったことだ。

ホンダは、2021年シーズン限りでF1から撤退し、電動化、そして2050年の『カーボンニュートラルの実現』に挑戦していくと発表したが、フォーミュラEへの参戦は考えていないと語る。

ホンダは10月2日（金）、2021年シーズンをもってF1から撤退することを発表。その理由として、2050年に向けた『カーボンニュートラルの実現』、2030年に4輪の販売の3分の2を電動化するという目標を加速をさせていくことを挙げた。

レッドブル・レーシングは、2019年のF1予算として3億484万ドル（約320億円）を費やした。2021年に導入される1億4500万ドル（約152億円）の予算上限を満たすためには“適応”が必要であるとの認識を示した。

2019年の決算報告書によると、レッドブル・レーシングはランキング3位で終えた2019年度の予算は2億3,730万ポンドとなっており、2018年の2億3,960万ポンド（約324億円）とほぼ同等の支出となった。

ホンダの八郷隆弘社長は、8月にF1撤退の意向をレッドブル側に伝え、9月に実際に決断したと述べた。

10月2日（金）、ホンダは2021年シーズン限りでF1から撤退することを発表。ホンダの八郷隆弘社長でオンラインで会見を開いた。

「今回の参戦終了に関することについてですけども、昨年の（レッドブルとの）1年延長を決めた時からいろいろなことを考えてまいりました」と八郷隆弘社長は語った。