F1

アストンマーティンとホンダが2026年F1シーズンで直面していた“深刻な振動問題”に対し、異例ともいえる対策を講じていたことが明らかになった。

マイアミGPでは2台とも完走を果たし、フェルナンド・アロンソも「振動は解消された」と手応えを口にした。その裏では、日本GP後にアストンマーティンが1台のAMR26を日本に残し、ホンダのさくら施設で静的テストを行うという異例の対応が取られていた。

レッドブルF1が、アメリカの人気フットウェアブランド「クロックス」との新たなコラボレーションを発表した。

近年はアパレルやライフスタイル領域への展開を強化しているレッドブルだが、今回はF1マシンのデザイン要素を落とし込んだ限定モデルを投入。“F1チーム×クロックス”という異色の組み合わせが大きな注目を集めている。

メルセデスF1の元エンジニアが、カスタマーチーム向けPU（パワーユニット）の供給を巡る“政治的判断”の存在を明かした。

2026年F1シーズン開幕後、マクラーレンはメルセデス製PUに関する情報共有の不足を示唆し、「同じ条件で戦っていない」と不満を漏らしていた。これに対し、トト・ヴォルフは「全チームを満足させることはできない」と説明していたが、今回の証言は、その背景にある“現実”を浮き彫りにしている。

マクラーレンは、テクノロジー大手のインテルと新たなパートナーシップを締結し、同社が約17年ぶりにF1チームのスポンサーとして復帰することを発表した。

インテルがF1チームに直接関与するのは、2006年から2009年までのBMWザウバーとの提携以来となる。

ニコ・ヒュルケンベルグが、議論を呼んでいる2026年F1レギュレーションを擁護し、批判的な声に対して「嫌なら見なくていい」と言い切った。

2026年F1シーズンから導入された新レギュレーションは、電動化とエネルギーマネジメントを重視した内容となっているが、ドライバーやファンからは「リフト＆コーストが多すぎる」「レースが不自然だ」といった批判も噴出している。

マクラーレンのCEOを務めるザク・ブラウンは、F1の次なる成長戦略について「第4のアメリカGP」よりも、南アフリカや韓国といった新市場への拡大を優先すべきだとの考えを示した。

近年のF1はNetflixの『Drive to Survive』や、ブラッド・ピット主演のF1映画効果もあり、北米市場で急成長を遂げている。現在はアメリカ国内でマイアミ、ラスベガス、オースティンの3戦を開催しているが、ブラウンは“開催数拡大”だけでは次の成長にはつながらないと見ている。

角田裕毅の2027年F1復帰に向けた動きが注目を集めている。2025年限りでレッドブルのレギュラーシートを失った角田裕毅は、現在はレッドブルのリザーブ兼テストドライバーとして活動しているが、パドックではすでに来季の去就を巡る憶測が広がり始めている。

その有力候補として名前が挙がっているのがハースF1チームだ。しかし、その移籍説には“日本メーカー同士の巨大なライバル関係”という複雑な事情が絡んでいる。

ホンダは5月14日に発表した2026年3月期決算で、EV市場環境の急変を受けて四輪電動化戦略を大幅に見直したことを明らかにした。

北米向けEVモデルの開発中止や製造終了、中国市場での商品計画修正などにより、EV関連損失は総額1兆4536億円規模に達した。営業損益は4143億円の赤字、最終損益も4239億円の赤字へ転落している。

サウジアラビアは、イラン情勢の影響で中止となった2026年F1ジェッダGPについて、今季中の開催復活の可能性を依然として諦めていない姿勢を示した。

独『ビルト』紙によれば、F1側も当初予定していた年間24戦体制を維持することを依然として模索しており、ジェッダGP復活案を完全には放棄していないという。

2026年F1パワーユニット規則をめぐり、FIAとメーカー側が2027年以降のさらなる調整で原則合意したことについて、アイザック・ハジャーは「正しい方向に進んでいる」と歓迎した。

FIA、FOM、チーム代表、5社のパワーユニットメーカーが参加した金曜日の重要会議を経て、FIAは2027年以降に向けた追加の「進化的変更」を検討していることを確認した。