F1

メルセデスF1が、今年ウィリアムズF1とのタイトルスポンサー契約を解消したROKiTと新たなスポンサー契約を締結すると報じられている。

先月、ウィリアムズF1は2019年からタイトルスポンサーを務めていたモバイル通信企業のROKiTとの契約を終了することを発表したが、現時点では特定の理由は明らかにしていない。

ホンダF1は、2020年のF1世界選手権の目標としてパワーユニット面で“平地でもメルセデスと互角”に戦い、レッドブルとともに“チャンピオンを獲得”することを目標に掲げた。

昨年、レッドブルとのパートナーシップを開始したホンダF1は、レッドブルのマックス・フェルスタッペンが3勝を挙げ、トロロッソ（今季からアルファタウリとして参戦）が2回の表彰台を獲得するなど、2015年にF1に復帰してから大きな躍進を遂げた。

F1界では再び“シリーシーズン”の季節が訪れ、ドライバー市場に関する憶測や移籍話が熱を帯びている。特にイギリスGPの週末では、マックス・フェルスタッペンとジョージ・ラッセルの将来に注目が集まり、2026年のグリッド編成に大きな影響を及ぼす可能性が示唆された。

今季も折り返し地点を迎え、現行の契約状況が改めて注目されている。複数年契約を結んでいるドライバーがいる一方で、レッドブルの角田裕毅を含めて2025年末で契約が切れる者も多く、未確定要素が山積みだ。

アルファタウリ・ホンダF1は、6月24日（水）にイモラ・サーキットに新旧2台のF1マシンを持ち込んで走行機会を最大限に活用し、2020年のF1世界選手権のシーズン開幕にむけて準備を進めた。

7月5日のオーストリアでのシーズン開幕に先立ち、アルファタウリ・ホンダF1はかつてサンマリノGPが開催されたイモラ・サーキットで事前テストを実施。ピエール・ガスリーとダニール・クビアトがF1マシンでの走行を行った。

元レッドブルのF1ドライバーであるマーク・ウェバーは、2020年のタイトル争いはルイス・ハミルトン（メルセデス）とマックス・フェルスタッペン（レッドブル・ホンダF1）との一騎打ちになると考えており、フェラーリ勢がそこが絡むことを除外している。

昨年、マックス・フェルスタッペンはホンダのF1エンジンを搭載したレッドブルで3勝を挙げ、支配的なルイス・ハミルトンと彼のメルセデスのチームメイトであるバルテリ・ボッタスに次ぐドライバー選手権3位で2019年シーズンをフィニッシュした。

マクラーレンとルノーF1は、パートナーシップ最終に良好な関係を望むことはできないかもしれない。

マクラーレンは、ホンダに代えて2018年からルノーのF1パワーユニットを搭載。昨年はパフォーマンスを大幅に向上させて、ルノーF1を上回るコンストラクターズ選手権4位でシーズンを終えた。

だが、マクラーレンは2021年からメルセデスのF1パワーユニットに切り替えることが決定している。

ルノーF1がレッドブル・リンクでのプライベートテストで2018年F1マシン『R.S.18』に2020年型のF1エンジンを搭載していたとの噂をドライバーを務めるダニエル・リカルドが否定した。

レッドブルF1のモータースポーツアドバイザーを務めるヘルムート・マルコは、レッドブル・リンクがライバルのルノーF1にコースでのテストを許可したことを願いた。レッドブル・リンクとレッドブル・レーシングは共にレッドブルが所有しているものの、異なる会社が運営している。

マクラーレンF1のチーム代表アンドレアス・ザイドルは、2020年シーズン再開にむけてレースチームのスタッフはマクラーレン・テクノロジー・センターで他の従業員から“隔離”された状態で仕事をしていると語る。

2020年のF1世界選手権は、7月最初の週末にオーストリアのレッドブル・リンクで再開する。63日間にわたって閉鎖されていたF1ファクトリーも稼働を再開し、現在での通常の作業に戻り、準備の最終仕上げを行っている。

アルファタウリ・ホンダF1は、イモラ・サーキットで事前テストを開始。今季マシン『AT01』と2018年F1マシン『トロロッソ STR13』の2台が持ち込まれ、フィルミングデーとプライベートテストを合体させたテストが実施されている。

アルファタウリ・ホンダF1は、7月5日にオーストリアで開幕する大幅に遅れた2020年のF1世界選手権の再開にむけた準備を進めるために6月24日（水）にかつてのサンマリノGPであるイモラ・サーキットに到着。

F1は、新たなイシニアチブ「#WeRaceAsOne」の資金を調達するために2020年の各レースで使用されるチェッカーフラッグのマス目をファンに販売する。

今週初め、F1は新しい「#WeRaceAsOne」キャンペーンを発表した。これはF1と世界が直面する大きな問題である新型コロナウイルスと人種差別との闘いに取り組むことが目的とされている。