FIA

2026年のF1で大きな議論を呼んでいるADUO（性能均衡調整制度）について、FIAシングルシーター技術責任者のニコラス・トンバジスが、その評価方法の背景を明かした。

現在のADUOは内燃エンジン（ICE）の出力のみを評価対象としており、電気系統の性能は測定に含まれていない。この方針に対しては、2026年型パワーユニットが電動比率を大幅に高めたレギュレーションであることから、パドック内でも議論が続いている。

モナコGP決勝後の裁定を巡り、メルセデスが申し立てていた再審請求（Right of Review）を取り下げたことをFIAが正式に確認した。

今回の騒動は、アルピーヌのピエール・ガスリーがモナコGPで獲得した3位表彰台を巡る一連の裁定が発端となった。

FIA（国際自動車連盟）のモハメド・ビン・スライエム会長が、F1の将来のパワーユニット規則について「V8は決定事項だ。すでに決断は下された」と明言した。2026年から導入される新世代パワーユニットへの懸念が高まるなか、2030年または2031年からのV8エンジン回帰に向けた議論が大きく前進した形だ。

FIAは現在の複雑で高コストなパワーユニットから脱却し、より軽量でシンプルなエンジン規則への移行を目指している。今回の発言は、その方向性をFIA首脳自らが改めて強調したものとして注目を集めている。

FIA（国際自動車連盟）が推進する2030年以降の次世代F1パワーユニット構想を巡り、新たな対立構図が浮かび上がっている。

モハメド・ビン・スライエムFIA会長は自然吸気のV型8気筒エンジンへの回帰を強く支持している一方で、アウディはターボチャージャーの継続採用を主張しており、両者の考え方の違いが鮮明になった。

中国のEV大手BYDによるF1参戦の可能性が再び注目を集めている。FIA会長のモハメド・ビン・スライエムは、中国メーカーのF1参入を歓迎する姿勢を明確に示し、「適切なチーム」として中国勢の参戦を支持する考えを明かした。

2026年からキャデラックが11番目のチームとして参戦したことで、F1には12番目のチーム枠が残されている。BYD幹部とF1首脳陣の接触も報じられるなか、ビン・スライエムの発言は同社の将来的な参入への期待を一段と高めるものとなった。

FIA（国際自動車連盟）のモハメド・ビン・スライエムFIA会長は、将来的にF1をV8エンジン時代へ回帰させる構想を改めて強調した。現在のマシンは複雑化と重量増加が進み、コストや安全性の面で課題を抱えていると指摘している。

F1のパワーユニットメーカー各社はすでに2027年および2028年のレギュレーション修正で合意しているが、ビン・スライエム会長はその先の次世代規則を見据えている。

マクラーレンのオスカー・ピアストリは、モナコGPでピエール・ガスリーに科された速度違反ペナルティが取り消され、3位が復活した件について「信じられない」と強い不満を示した。

ピアストリ自身もレース中に同様の速度違反でペナルティを受けており、その裁定を消化するために予定外のピットストップを実施。その結果、ガスリーの後方に下がった。

フェリペ・マッサが2008年F1シンガポールGPの“クラッシュゲート”をめぐって起こした約131億2000万円（8200万ドル）の損害賠償訴訟で、バーニー・エクレストン、フォーミュラ・ワン・マネジメント（FOM）、FIAが英国最高裁に直接上訴することになった。

マッサは、ルノーによる意図的なクラッシュによって2008年のF1ワールドチャンピオン獲得の機会を奪われたと主張。

FIAはF1バルセロナ・カタルーニャGPのフリー走行2回目（FP2）後、フェルナンド・アロンソとキャデラックF1に関する複数のインシデントについて裁定を発表した。アロンソには警告処分が科され、キャデラックF1には合計600ユーロ（約9万6000円）の罰金が科された。

今回の裁定は、アルピーヌによるモナコGPの再審請求が認められた直後の忙しい一日となったスチュワードの追加審議の一環として行われた。

2026年のF1パワーユニット（PU）勢力図を巡り、FIAが導入した「追加開発・アップグレード機会（ADUO）」制度の初回評価結果が波紋を広げている。FIAはレッドブル・パワートレインズ製PUを最も競争力が高いと判定したが、当事者であるレッドブル自身がその結果に異議を唱えており、現在もFIAとの協議が続いている。

そうした中、フェラーリのルイス・ハミルトンは、レッドブルがメルセデスを上回る評価を受けたことについて「驚きだった」と率直な見解を示した。

モナコGPでピエール・ガスリーに科された2件のピットレーン速度違反ペナルティについて、FIAがアルピーヌの「再審理請求（Right of Review）」を正式に認めた。

F1の公式計時システムを管理するFOM（フォーミュラ・ワン・マネジメント）が、新たな証拠として計測システムの不正確さを認めたことが大きな転機となった。

FIA（国際自動車連盟）会長のモハメド・ビン・スライエムは、F1パワーユニット規則の大幅変更が発表されたことを受け、FIA、F1、各チーム、パワーユニットメーカーによる協調的な取り組みを称賛した。

2027年から、F1のパワーユニットは内燃エンジンとバッテリーシステムの出力配分を見直す。現行の50対50に近い構成は、バッテリーが消耗するとマシンが事実上大きくパワーを失うとして、一部ドライバーから不満が出ていた。

レッドブルが、FIAによる2026年F1パワーユニット評価に異議を唱えたことで、FIAがADUO制度に基づく評価データの再検証を開始したことが明らかになった。

問題となっているのは、性能が劣るパワーユニットメーカーに追加開発機会を与える「ADUO」制度だ。FIAは開幕から5戦分のデータを分析し、モナコGP後に各メーカーへ評価結果を通知していたが、現時点で公式発表は行われていない。

マレリがFIAと共同開発するF1公式データロガー「サバイバル・データ・レコーダー（SDR）」が、2026年モナコGPで通算300レース目の運用を達成した。

さらに、2026年の新レギュレーションに対応した最新モデル「SDR 5」が実戦投入され、AIを活用した高度なデータ分析機能や通信性能の向上によって、F1の安全性と規則順守を支える役割をさらに強化している。

FIA、FOM、F1チーム、そしてパワーユニットメーカーは、2027年および2028年に向けたパワーユニット規則の見直しで合意に達した。新世代パワーユニットの基本方針は維持しつつ、内燃エンジン比率を高めることで、近年課題として指摘されてきた過度なエネルギーマネジメントを緩和する狙いがある。

今回の変更案は、各メーカーやチームの利害が交錯する中でまとめられた妥協案であり、2026年から導入された新規則の運用を通じて明らかになった課題への対応策となる。