FIA

モハメド・ビン・スライエム FIA会長が、F1の将来に向けた自身のビジョンを改めて示した。FIA会長は、遅くとも2031年までに自然吸気V8エンジンをF1へ復活させたいとの考えを再度表明した。

F1は現在の2026年レギュレーション時代を迎えたばかりだが、すでに2030年以降の次世代パワーユニットに関する議論が始まりつつある。ビン・スライエムは、現在の複雑なターボハイブリッド時代から脱却し、より軽量で安価、そしてファンにとって魅力的なパワーユニットへの回帰を訴えている。

2027年F1パワーユニット規則を巡る議論が、新たな局面を迎えている。

FIA（国際自動車連盟）は2026年から導入された内燃エンジン（ICE）と電動システムの50対50という出力配分を見直し、2027年から60対40へ変更する案を推進している。しかし、この計画には大きな反発があり、現在は「13％増」ではなく「5％増」に抑える妥協案が検討されている。

F1コミッションは、2026年2回目の会合を開き、2027年F1シーズンに向けた複数の変更で合意した。会合にはFOM会長兼CEOのステファノ・ドメニカリも出席した。

2026年F1レギュレーションの大幅変更を受け、F1コミッションの会合は安全性とレースの質を高めることを目的として行われている。議論の詳細は公表されていないが、FIA（国際自動車連盟）は主要な論点をまとめたメディア向け概要を発表した。

FIA F2とFIA F3は、F1への育成カテゴリーとしての位置づけをより明確にするため、新たなチャンピオンシップロゴを発表した。

新ロゴは単色デザインに簡素化され、よりクリーンで現代的な印象を打ち出すものとなる。F2は従来のブルーを継続し、F3はこれまでのグレーとレッドに代わって、新たにオレンジを採用した。

FIA（国際自動車連盟）は技術レギュレーション上の抜け穴を正式に封じ、メルセデスF1のパワーユニットに関する“圧縮比トリック”はもはや合法ではなくなった。新たな規則は6月1日から施行され、モナコGPがその最初の適用レースとなる。

プレシーズン中、メルセデスHPPは新型エンジンの圧縮比を18:1まで高める方法を見つけたと報じられていた。

アストンマーティンのエイドリアン・ニューウェイが、ホンダの2026年F1パワーユニット開発を巡る状況に大きな影響を与えた可能性が浮上している。

F1では2026年から新たなPUレギュレーションが導入されたが、ホンダは開幕前から深刻な課題を抱えていると伝えられていた。そんな中、FIAは5月に開発支援制度「ADUO（Additional Development and Upgrade Opportunities）」を拡充し、新たな救済枠を設けた。

2026年F1カナダGPのフリー走行で、FIAは新たなLEDリアライト表示システムの試験運用を開始した。2026年レギュレーションで大幅に強化されたMGU-K（運動エネルギー回生システム）の作動状況を、後続車のドライバーがより直感的に把握できるようにすることが目的だ。

これまでの点滅回数による表示は、コックピット内の激しい振動の中では判別が難しいとの指摘がドライバーから寄せられていた。

2026年F1モナコGPでは、今季から導入されたアクティブエアロの「ストレートモード」が使用されないことが明らかになった。

FIA（国際自動車連盟）はモナコ市街地コースにストレートモードゾーンを設定せず、安全性を優先する判断を下した。これにより、2026年シーズンで初めてストレートモードが全面的に使用されないグランプリとなる。

FIA（国際自動車連盟）は、2026年の「FIAスマート・ドライビング・チャレンジ」に参加する11名のプロレーシングドライバーをアンバサダーとして発表した。

この取り組みは、安全で持続可能な運転を促進するグローバル企画で、日常的にクルマを運転する一般ドライバーがアプリを通じて参加し、運転の安全性や環境性能を競う。

カルロス・サインツJr.（ウィリアムズ）は、2027年F1パワーユニット規則を巡る議論について、FIAに対して強いリーダーシップを発揮するよう求めた。

現在、FIAとFOM（フォーミュラワン・マネジメント）は、2026年から導入された新世代パワーユニットの電動依存を緩和するため、2027年から内燃エンジンと電力の出力配分を現行の50対50から60対40へ変更する案を協議している。

モハメド・ビン・スライエムが、FIA（国際自動車連盟）会長職の任期制限撤廃を提案していることが明らかになった。BBCが報じている。

現在のFIA規約では会長任期は4年で、再選は2回まで。最大12年間までしか在任できない。しかし、来月のFIA総会で審議・採決予定の新提案では、この制限そのものを撤廃する方向だという。

2026年F1レギュレーションを巡る“内戦”が、カナダGPを経てさらに激化している。電動化比率を大きく高めた現行PU規則に対し、ドライバーや一部チームから不満が噴出する中、F1 CEOステファノ・ドメニカリは将来的なV8自然吸気エンジン回帰を「1000％支持する」と明言した。

2027年以降に電動比率を現在より抑えた「60：40」構成へ変更する議論が進む一方で、フェラーリやアウディは慎重姿勢を崩していないとされる。

FIA（国際自動車連盟）は、モントリオールで行われるF1カナダGP決勝に向けて、レインハザードを宣言した。公式気象サービスは、レース中のいずれかの時点で降水確率が40％を超えると予測している。

第5戦の週末はここまでジル・ヴィルヌーヴ・サーキットにドライで晴れたコンディションが続いていたが、日曜には状況が大きく変わる見通しとなっている。

FIA（国際自動車連盟）が推進する2027年以降のF1パワーユニット規則見直しについて、早くも“妥協案”が議論されているようだ。2028年から内燃機関と電力の比率を「60:40」に変更する構想は維持しつつも、2027年はより穏やかな変更にとどめる方向で調整が進んでいるという。

当初FIAは、2027年から燃料流量を増加させる一方で電動比率を引き下げ、現在の“50:50”構造を見直す方針を示していた。

クリスチャン・ホーナーと中国EV大手BYDの接触が明らかになったことで、F1パドックでは「12番目のチーム」誕生への期待が再び高まり始めている。しかし、その構想は話題性や資金力だけで実現できるほど単純なものではない。

ホーナーはレッドブルF1離脱後、F1復帰に向けた複数の選択肢を模索しているとされるが、BYDとの新規チーム構想はその中でも最も野心的なシナリオだ。ただし、現在のF1には、新規参入を歓迎する空気と同時に、“これ以上チームを簡単には増やせない”という現実も存在している。