F1マシン

F1は今週末、ヨーロッパラウンド初戦となるF1エミリア・ロマーニャGPを迎える。舞台となるイモラ・サーキットは、ハイダウンフォースが求められる伝統的なテクニカルコースであり、例年通り各チームにとってはシーズン最初の大規模アップグレードの発表の場ともなる。

2025年シーズンは序盤からマクラーレンが圧倒的なパフォーマンスを示し、フェラーリ、レッドブル・レーシング、メルセデスらがその背中を追いかける構図となっている。

F1の勢力図が、スペインGPを機に大きく変化する可能性がある――そう警鐘を鳴らすのは、ザウバーF1の代表ジョナサン・ウィートリーだ。

バルセロナで行われるスペインGPでは、FIAによる「フレキシブル・ウイング」規制の厳格化が初めて導入される。特に高速走行時にウイングがどれほどしなるかに対する検査が強化され、いくつかのチームはこの新基準に合わせて調整を迫られている一方で、変更の必要はないとするチームもある。

2026年からF1で導入予定の「完全持続可能燃料（100% sustainable fuel）」が、チームの財政に深刻な影響を及ぼす可能性がある。現在の見積もりでは、1リットルあたりの価格が従来の約10倍に跳ね上がり、最終的には300ドル（約4万3,000円）を超える可能性も指摘されている。この急激なコスト上昇により、年間の燃料費が200万ドル（約2億8,600万円）を超えるチームも出てくる見込みで、パドック内では懸念の声が相次いでいる。

F1マシンの後方から放たれる火花の光景が、まもなく見られなくなるかもしれない。

約10年前、FIAはスキッドブロックの素材としてチタンを義務化。これにより、レース中に発生する火花の量が大幅に増え、当時のレースディレクターである故チャーリー・ホワイティング氏も「よりスペクタクルな演出になる」と期待を寄せていた。

F1は2026年にパワーユニット（PU）レギュレーションを大幅に刷新し、新たな持続可能性モデルへと移行する。しかし、この新世代PUに対して、現場のエンジニアやドライバーからは懸念の声が噴出している。

FIA（国際自動車連盟）は、環境負荷の低減と持続可能性の向上を目的に、次世代パワーユニットの導入を決定した。主な変更点は、内燃エンジン（ICE）の出力制限、電動モーター（MGU-K）の出力増加、カーボンニュートラル燃料の採用、そしてアクティブ・エアロの導入などだ。

F1最高責任者（CEO）のステファノ・ドメニカリが、かつてF1を彩った技術的な論争について「スポーツにスパイスをもたらしていた」と語り、懐かしむ心境を明かした。

ドメニカリは、F1のCEOに就任する以前、フェラーリに長年在籍し、1991年に入社後、スポーティングディレクター、そして5年間にわたりチーム代表を務めるなど、チームの中核を担った経歴を持つ。

メルセデスF1チームの代表トト・ヴォルフは、2026年のF1エンジンレギュレーションの変更に関する議論に反対の意を表明した。

F1コミッションの会議で、来シーズン、マシンが繰り返しエネルギー不足に陥る可能性があるという懸念について、各チームと解決策を協議する提案が提出されている。2026年からは、内燃エンジンとバッテリーのパワー配分が50/50になる。

FIA（国際自動車連盟）、F1、そして各チームは、2026年のエンジンレギュレーションにおいて、出遅れているメーカーが追いつくことができるような仕組みについて協議するとともに、日本GPで発生した芝生火災の再発を防ぐための解決策も検討している。

2026年のエンジン規則は、木曜日にジュネーブで開催されたF1委員会での最新の会議の議題の重要なポイントだった。これは、来シーズンに導入される新しいレギュレーションによって、グリッドの勢力図が大きく変化することが懸念されているためだ。

F1は、近い将来、V10エンジンや自然吸気エンジンには戻ることない。F1コミッションは、2026年シーズンから施行されるパワーユニットのレギュレーションを堅持する意向を表明した。

このレギュレーションは2022年にFIAによって議論、承認され、エンジンメーカーはそれより何年も前からその対応に取り組んできた。