リバティ・メディア

2026年F1レギュレーションを巡る“内戦”が、カナダGPを経てさらに激化している。電動化比率を大きく高めた現行PU規則に対し、ドライバーや一部チームから不満が噴出する中、F1 CEOステファノ・ドメニカリは将来的なV8自然吸気エンジン回帰を「1000％支持する」と明言した。

2027年以降に電動比率を現在より抑えた「60：40」構成へ変更する議論が進む一方で、フェラーリやアウディは慎重姿勢を崩していないとされる。

クリスチャン・ホーナーと中国EV大手BYDの接触が明らかになったことで、F1パドックでは「12番目のチーム」誕生への期待が再び高まり始めている。しかし、その構想は話題性や資金力だけで実現できるほど単純なものではない。

ホーナーはレッドブルF1離脱後、F1復帰に向けた複数の選択肢を模索しているとされるが、BYDとの新規チーム構想はその中でも最も野心的なシナリオだ。ただし、現在のF1には、新規参入を歓迎する空気と同時に、“これ以上チームを簡単には増やせない”という現実も存在している。

クリスチャン・ホーナーが、中国EV大手BYDの副社長ステラ・リーと複数回にわたって会談したことが明らかになり、F1復帰に向けた新たな可能性が浮上している。

BYDはF1参入に関心を示しており、既存チームの少数株取得ではなく、新たなF1チームとしてグリッド参戦を目指す可能性を探っているとされる。ホーナーにとっては、レッドブル離脱後に求めている所有権や株式を伴う役割と合致する道筋となり得る。

MotoGPとF1の“同時開催構想”について、MotoGP側が現時点で否定的な見解を示した。MotoGPのチーフ・スポーティング・オフィサーを務めるカルロス・エスペレータは、F1との共同開催について「非常に困難」と語り、実現性の低さを強調している。

F1とMotoGPの双方を傘下に収めたリバティ・メディア体制のもとで、近年は両カテゴリーの連携強化がたびたび噂されてきた。

F1のステファノ・ドメニカリCEOが、2026年レギュレーションを巡る“純粋主義者”からの批判に反論する一方で、将来的なV8回帰論にも言及した。

2026年F1は、50対50のハイブリッド出力配分と大規模なエネルギーマネジメントを軸にした新世代PUレギュレーションを導入。しかし開幕前テストから、「リフト・アンド・コーストが多すぎる」「電動化が行き過ぎている」といった批判が噴出していた。

南アフリカによるF1アフリカ開催復活への動きが強まっている。シリル・ラマポーザ大統領が今年後半にF1グランプリを直接訪問する予定で、1993年以来となるキャラミでのF1開催復活に向けたロビー活動が本格化している。

スポーツ相のゲイトン・マッケンジーは、この訪問が単なる表敬ではなく、F1を南アフリカへ戻すための公式キャンペーンの一環だと説明した。

F1の商業面が、2026年シーズン開幕とともに大きな成長を見せている。F1を運営するリバティ・メディアは、第1四半期（1〜3月）の売上高が前年同期比53％増となる6億1700万ドル（約962億円）に達したことを明らかにした。

2025年の同期間は4億300万ドルだったが、2026年は日本GPまでが集計期間に含まれたことに加え、バーレーンGPとサウジアラビアGPの中止によるカレンダー変更が収益認識を前倒しにしたことで、大幅な増収につながった。