ブリヂストン

F1は、今後もブリヂストンが公式タイヤサプライヤーとして留まるよう説得しているという。

1997年からF1に加わり、2008年から単独タイヤサプライヤーを務めているブリヂストンだが、2010年シーズン限りでF1から撤退することを発表している。

2011年からは、韓国のタイヤメーカーであるクムホやハンコックが公式タイヤサプライヤーに名乗りをあげているとされているが、スペインのEl Mundo Deportivoは、この2社に代わりは務まらないとしている。

ブリヂストンは、2010年F1の開幕戦バーレーンGPから第3戦マレーシアGPまでのタイヤ配分を発表した。

変更があったのは第2戦オーストラリアGP。昨年ブリヂストンは、スーパーソフト＆ミディアムの組み合わせをメルボルンに持ち込んだが、レース終盤にスーパーソフトのパフォーマンスが急激に低下した。

そのため、今年ブリヂストンはソフト＆ハードの組み合わせを持ち込むことに決定した。

ブリヂストンが、2010年に導入する新しいF1タイヤについて語った。

今週行われたバレンシアF1合同テストは、チーム、ドライバー、関係者にとって、ブリヂストンが今シーズン用に開発した幅の狭い新ポテンザF1フロントタイヤの最終スペックを実際に目にする初めての機会となった。

サイズが245/55R13の新フロントタイヤは、リム組みした状態で2009年スペックよりも20mm幅が狭く、2009年シーズン前に溝付タイヤからスリックタイヤに変更されたことによるF1マシンの車体バランスの変化を修正するよう設計されている。

韓国タイヤメーカー2社が、2011年から3年間のF1公式タイヤサプライヤーになることを目指しているとドイツの“Auto Motor und Sport”が報じている。

現在F1の公式タイヤサプライヤーであるブリヂストンは、契約が満了する2010年末でF1から撤退すると発表いる。

しかし、F1の幹部が、ブリヂストンに残留を納得させるために規約変更を求めていると同誌は報じている。

ブリヂストンのチーフエンジニアを務める松崎淳が、先週の若手ドライバーテストと2010年タイヤについて語った。

今回のテストから何を学びましたか？
多くの異なるドライバーがいて、そのほとんどがF1カーの経験がわずかかまったくないドライバーだったので興味深いテストでした。全てのドライバーが異なるプログラムを実施し、彼らは2009年の４つ全てのコンパウンドを使いました。多くが、来シーズンに向けて、より重い燃料搭載量をシミュレートするために重いクルマで走行していたので、有益なデータが得られました。

ブリヂストンは、2010年のF1タイヤにさらなる改良を加えることを明らかにした。

来年、ブリヂストンは、現行の空力におけるスリックタイヤにおいて、リアタイヤの消耗を軽減させ、ハンドリングを向上されるために、フロントタイヤを細くすることを明らかにしていた。

今回の改良をブリヂストンは、2010年にレース中の給油が禁止されることを考慮し、異なったレース戦略が採用に対応したとしている。

ブリヂストンのMS・MCタイヤ開発本部長である浜島裕英が、2009年F1シーズンを振り返った。

2009年シーズンにおけるブリヂストンにとっての重要要素
スリックタイヤの再導入です。それまで11年間に渡り使われてきた溝付タイヤからの変更は、F1レギュレーション上の大きな方針転換でした。また、空力レギュレーションの変更により、チームはシーズンを通じて車両の開発・改良に没頭しなければならなくなった訳ですが、シーズン中のテストが禁止になったことも加わって、こうした開発・改良は更に難しいものになりました。私たちは全チームと緊密に仕事をし、熾烈な競争下でそれぞれの目標を達成できるよう支援を行ってきました。

ブリヂストンのモータースポーツ推進室長である安川ひろしが、2009年F1シーズンを振り返った。

ブリヂストンの視点による、2009年シーズン評価
2009年シーズンは非常に厳しい経済環境の中で開催されましたが、スポーツとしてのF1に於いて、素晴らしい競争を見ることができました。大きな変化があったにも関わらず、何人ものドライバーがレースで優勝し、コース上でF1マシンによる大接戦が展開されたのは本当に喜ばしいことでした。私たちは今年多くのルール変更により、新しい課題に取り組んだ全てのチームに、公平なサービスの提供を続けてきました。

ブリヂストンは、2010年末でF1公式タイヤサプライヤー契約を終了することを発表した

ブリヂストンとF1との間の公式タイヤサプライヤー契約は2010年に満了する。ブリヂストンは、それを一つの区切りとし、新規契約を結ばないことを決定した。

「当社は、大きく変化しつつある事業環境の中で、経営の最終目標を実現するには、経営資源を再配分し、革新的技術や戦略分野へ技術開発資源を重点的に集中させることが必要であると判断し、今回の決定に至ったものです」