カルロス・サインツJr. F1の政治構造を批判「メーカーが裏で糸を引いている」
2026年から導入された新世代パワーユニットは、内燃機関と電動出力を50対50で配分する構造となっている。しかし、開幕後にはエネルギーマネジメントやスーパークリッピングへの懸念が噴出し、FIA、FOM、各メーカーはすでに2027年に向けた修正協議を開始している。
2027年F1規則を巡る駆け引き
ここ数週間、FIA、FOM、各パワーユニットメーカーは一連の会議を重ね、マイアミGPではエネルギー運用に関する暫定的な修正も実施された。
だが、本当の焦点は2027年以降の方向性だ。
マクラーレンのチーム代表アンドレア・ステラは、大規模なレギュレーション変更を2028年まで延期すべきだと慎重論を展開。一方で、メーカー間ではそれぞれ異なる利害が交錯している。
現在、構造的な規則変更には「パワーユニット諮問委員会」での圧倒的多数が必要となる。この組織にはFIA、FOM、メルセデスHPP、フェラーリ、ホンダ、アウディ、レッドブル・パワートレインズが参加しており、2社の反対だけでも大規模改革は阻止される可能性がある。
カルロス・サインツ「政治がすべてを止めている」
GPDA（グランプリドライバーズ協会）のディレクターも務めるカルロス・サインツは、RacingNews365の取材に対し、現在のF1が政治的駆け引きによって停滞していると指摘した。
「結局は、すべてのチームを政治的に同じ方向へ揃えられるかどうかなんだ。それがすべてを止めている」
「明らかに多くの政治的利害が絡んでいる。あるメーカーは特定分野でより良い準備をしてきた。だからこそ、ルール変更によって自分たちのパフォーマンス上の優位を失いたくないんだ」
サインツはさらに、現在のF1ではメーカー側に強すぎる発言力が与えられていると説明した。
「チームにあまりにも大きな権限を与えれば、パワーユニットメーカーは自分たちの利益のために激しく戦うことになる」
「メーカーが糸を引いている」
サインツは、この膠着状態を打開するにはFIAがより強い主導権を持つべきだと主張した。
「もしFIAが『これが新ルールだ』と決断するだけなら、おそらく大半のチームは対応できると思う」
「問題は、水面下で糸を引いている存在がいることだ。メーカーたちはあらゆる場所でその糸を動かしている」
この発言は、近年のF1が単なる技術競争ではなく、巨大メーカー同士の政治闘争の舞台になっている現実を浮き彫りにしている。
メルセデスPU搭載でも“スポーツ優先”を主張
興味深いのは、サインツ自身が現在メルセデス製パワーユニットを搭載するウィリアムズに所属している点だ。
仮にメルセデスPUが優位性を持っているなら、本来は現行ルール維持を望んでも不思議ではない。
それでもサインツは、スポーツ全体の公平性を優先すべきだと語る。
「僕はメルセデス製パワーユニットを使っている。だから、メルセデスやレッドブルが優位を持っているなら、ルール変更に強く反対する立場でもおかしくない」
「それでも、このスポーツのためを考えれば、もし自分が決定権を持っていたなら、2027年に向けて非常に大きな変更を行う」
「GPDAとしても、2027年に向けた大規模な変更を強く推し進めていくつもりだ」
2027年F1レギュレーションを巡る議論は、単なる技術論争を超え、各メーカーの思惑が複雑に絡み合う“政治戦争”の様相を強めている。サインツの発言は、その舞台裏をドライバー側から公然と暴露した極めて踏み込んだメッセージと言えそうだ。
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