F1：ローレンス・ストロールらの租税回避が「パンドラ文書」で判明
国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）が入手し、検証している「パンドラ文書」では、世界の指導者、政治家、富豪らが莫大な資産をひそかに保有し、タックスヘイブン（租税回避地）に設立した会社を通して取引をしている様子が明らかにされた。
パンドラ文書では、ヨルダンのアブドラ国王やブレア元英首相が含まれ、91か国・地域、330人以上の政治家や政府高官の関与が確認されている。
カナダのマスコミによると、息子であるランス・ストロールが所属するアストンマーティンF1を運用しているローレンス；・ストロールが英領バージン諸島にあるSuperwitと呼ばれる会社の15％の株式を保有していると報道。
さらにSuperwitは、リヒテンシュタインのさらに別のタックスヘイブンに登録されているPolo Trustと呼ばれるストロール・ファミリーのトラストを通じて運営されていると報じられている。
また、1997年のF1ワールドチャンピオンで、現在イタリアのテレビのコメンテーターを務めるジャック・ビルヌーブは、税金を最小限に抑えるためにオフショアのタックスヘイブンを通じて給与とスポンサーシップを注ぎ込んだと伝えられている。
一方、スペインノメディアは、元ルノーF1のチーム代表だるフラビオ・ブリアトーレと元F1の最高責任者であるバーニー・エクレストンもパンドラ文書で租税回避が明らかになったと伝えている。
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