クリスチャン・ホーナー アルピーヌF1株取得ならドライバー人事に影響力
レッドブル解任後のガーデニング休暇を終えたホーナーは、F1復帰に向けてチーム株式の取得を目指しているとされ、アルピーヌF1の24％株式を保有するOtro Capitalへの接触が浮上した。
一方で、この株式取得を巡ってはメルセデスも正式入札を行ったと報じられており、ルノー側がどちらを支持するのかにも注目が集まっている。背景には、F1における“複数チーム支配”への警戒感も存在する。
Otro Capital株取得ならドライバー人事にも影響
The Raceによると、Otro Capitalが保有する24％株式には単なる投資以上の意味があり、一部の経営権や拒否権が含まれているという。
F1 Oversteerは、もしクリスチャン・ホーナーがこの株式を取得した場合、アルピーヌF1のドライバーラインナップや経営構造に対して“拒否権”を持つ可能性があると報道。そのため、将来的なドライバー戦略にも影響を与える可能性があるとみられている。
現在、ピエール・ガスリーは少なくとも2028年まで契約を結んでいる一方、フランコ・コラピントのシートは2026年までしか確定していない。
ルノー首脳はメルセデス案を支持か
The Raceによると、ルノー首脳陣はホーナーよりもメルセデスによる株式取得を好んでいるとされている。
ルノー・グループは9月までOtro Capitalの株式売却先に対するコントロール権を保持しているとされ、最終決定権は事実上ルノー側にある状況だ。
また、メルセデスはすでに正式オファーを提出済みとされ、ホーナーは“アルピーヌF1にとって適切な人物”であることを説得しなければならない立場に置かれている。
“第2チーム化”への警戒感も
もしメルセデスがアルピーヌF1の株式を取得すれば、パドック内では“Bチーム化”への懸念がさらに強まる可能性がある。
すでにレッドブルとレーシングブルズの関係については議論が続いており、マクラーレンCEOのザク・ブラウンも複数チーム所有の禁止をFIAに求めている。
FIA会長のモハメド・ビン・スライエムも最近、「複数チーム所有は正しい方向ではない」と発言しており、とくに“投票権への影響”を問題視している。
その意味では、ホーナーへの売却は政治的対立を避ける選択肢としてルノー側に映る可能性もある。
ホーナーは“資本参加”を復帰条件に
クリスチャン・ホーナーは、単なるチーム代表としてではなく、“株式を保有する立場”でF1へ戻ることを望んでいるとされる。
2026年F1マイアミGP後にレッドブルとの競業避止条項が失効したことで、現在は即時復帰も可能な状況にある。
レッドブルF1で20年間チームを率い、8回のドライバーズタイトルと6回のコンストラクターズタイトルを築いたホーナーが、次にどのチームで復帰するのか。アルピーヌF1を巡る動きは、単なる投資話を超えた“F1政治戦”の様相を見せ始めている。
カテゴリー： F1 / アルピーヌF1チーム