ルノーがクリスチャン・ホーナーを“拒否” アルピーヌF1株取得計画を阻止
報道によれば、ホーナーは投資家グループを率いて、ニューヨークを拠点とする投資ファンド「オトロ・キャピタル」が保有するアルピーヌ株式24％の取得を検討していた。
しかし、アルピーヌの親会社であるルノーは、ホーナー陣営が関与する取引に対して拒否権を行使。結果として、この計画は前進しなかったとみられている。
メルセデスとの交渉決裂も影響
今回の動きは、メルセデスが同じ24％の株式取得を目指していたとの報道とあわせて明らかになった。
トト・ヴォルフ率いるメルセデスは数カ月にわたりオトロ・キャピタルと交渉を続けていたが、チーム評価額をめぐる見解の相違から交渉は決裂したとされる。
複数の報道によれば、オトロ側は24％の株式に約7億2000万ドルの価値を設定しており、アルピーヌ全体の評価額は約30億ドルに達する計算だった。一方でメルセデスは22億〜24億ドル程度と評価していたとされる。
「我々の理解では、交渉は打ち切られた」とルノー関係者は語ったと伝えられている。
興味深いのは、ルノーがメルセデスを優先的な買い手として位置付けていたとされる点だ。ルノーは支配株主としての権限を持ち、他の候補者との協議を制限していたと報じられている。
不透明になるホーナーのF1復帰計画
ホーナーはレッドブルを離れて以降、さまざまなF1関連プロジェクトとの関係が噂されてきた。
最近では中国の自動車大手BYDとの接触も報じられている。BYDの副社長ステラ・リーはカンヌ国際映画祭でホーナーと面会しており、同社が将来的なF1参入を検討しているとの憶測も浮上した。
しかし、ルノーがアルピーヌの支配権維持を明確にしているなかで、アルピーヌを通じたF1復帰ルートは事実上閉ざされた格好となった。
メルセデスとの交渉が終了し、さらにホーナー陣営の提案も拒否されたことで、アルピーヌの株式売却を巡る動きは新たな局面を迎えている。
現時点でクリスチャン・ホーナーのF1復帰への道筋は見えておらず、今後はBYDなど新規参入候補の動向が注目されることになりそうだ。
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