ルノーF1スタッフ ワークスエンジンプログラム廃止にさらなる抗議活動
前回のモンツァでは、スタッフがフランスのヴィリー・シャティヨンから駆けつけ、グランドスタンドから平和的な抗議活動を行った一方、アルピーヌのエンジンを製造している工場でも労働者のストライキが発生した。
スタッフ間の緊張が高まる中、ルノーのルカ・デメオCEOは、2026年にワークスプログラムを廃止し、カスタマーのメルセデスのパワーに切り替えるという決定はまだ最終決定ではないと主張した。
そしてその間、従業員の怒りが高まったため、彼らはフランスの大手労働組合CGTの支援を得て、新たな一連の抗議活動が行われることになった。
RMCスポーツによると、木曜日にブローニュ＝ビヤンクールにあるルノーのフランス本社で100人の従業員が参加する抗議活動が行われた。
また、ウエスト・フランス紙は、F1エンジンスタッフ約40人からなる別のグループが同日、伝説のル・マン・サーキットでデモを行ったと報じた。
「我々は対立しているわけではない」と、不満を抱くアルピーヌ従業員のスポークスマン、クレメント・ガンベローニ氏は主張した。「我々はただ、デメオ氏が決断を下す前に、あらゆる議論を尽くしてもらいたいだけだ」
「たとえそれがそのレベルに達したときに、決定がすでになされている可能性があるとわかっていたとしてもね」
他のルノー拠点のCGT組合代表も木曜日の行動を支持した。「これは背後からの攻撃だ」と組合代表のカリーヌ・デュブルーク氏は語った。
「私たちは18か月でエンジンを開発することができた。デメオ氏にプロジェクトを再考し、このエンジンにチャンスを与えるよう求めている」
木曜日にバクーでこの件について質問されたピエール・ガスリーは、ルノーが今後F1用エンジンを設計しなくなる可能性があることの重要性を認めた。
「チームにとって歴史的な出来事であることは明らかだ」とガスリーは語った。「難しい問題だ」
「チームを前進させるために何が正しい決断なのかは最終的にはトップマネジメント次第だと思うが、僕たちのスポーツにおける彼らの仕事の歴史と経験、そして遺産が重要な部分を占めているのは明らかだ」
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