ポルシェ モビリティ・マネジメント オリバー・ブルーメ
ポルシェは、未来に向けて前例のない開発計画を立てている。プラグインハイブリッドと純粋な電気自動車の両方に重点を置きながら2022年までにE-モビリティに60億ユーロ(約8000億円)を超える投資を行う。ポルシェAG監査役会の直近の会議において、この決定がなされた。

「当社はE-モビリティに対する支出を30億ユーロから60億ユーロ以上に倍増します」とポルシェAG社長のオリバー・ブルーメは説明。

「今回の決定によって、エンジン搭載モデルの開発と並行して、将来のために重要な進路を設定します」

有形資産に対する30億ユーロの投資と開発費用に対する30億ユーロを超える投資によって、計画は大幅に強化される。30億ユーロの追加額の内訳は、5億ユーロがミッションEとその派生モデルの開発、10億ユーロが既存のプロダクトレンジの電化およびハイブリッド化、数億ユーロが拠点の拡張、そして7億ユーロが新しいテクノロジー、充電インフラおよびスマートモビリティへの投資となる。

ツッフェンハウゼンでは、新設の塗装工場、専用の組み立てエリア、塗装済みボディとドライブユニットを最終組み立てエリアまで運ぶためのコンベアブリッジを現在建設中。既存のエンジン工場はエレクトリックドライブを製造するために拡張されており、車体工場も拡張予定。ヴァイザッハ開発センターへの投資も行われる。ミッションEプロジェクトは、約1200の新しい雇用を創出している。

純粋な電気自動車のミッションEスポーツカーは、最高出力600PSを発生し、0-100km/h加速は3.5秒以下でこなす。加速と制動を反復しても性能を損なうことがなく、航続距離は500km(NEDC) におよぶ。充電時間も非常に短く、800Vのシステム電圧を採用することによって、わずか15分の充電で400kmを走行することができる。

広範囲の急速充電インフラ
BMWグループ、ダイムラーAG、およびフォード・モーター・カンパニーによる合弁事業であるイオニティにおいて、ポルシェは、アウディとともにフォルクスワーゲングループを代表する。この合弁事業の目的は、2020年までに欧州の主な交通路に400ヶ所の急速充電ステーションを建設・運営することにある。すでに2017年から建設が始まっている。イオニティの事業を補完するために、ポルシェの販売ネットワークも全国的な急速充電インフラの拠点になる。

ポルシェにおいて急速な成功を収めるプラグインハイブリッド
ニューパナメーラの発売とともに、第3世代ポルシェ プラグインハイブリッドドライブを備えた2つのバージョンが加わった。両バージョンともに電気駆動のみによる約50kmの航続距離を備える。フラグシップモデルであるパナメーラ ターボS E-ハイブリッドは、4リッターV8エンジンとエレクトリックモーターが680PSのシステム最高出力を発生し、卓越した性能と最高の効率性を見事に両立させる。このモデルは、ハイブリッドドライブシステムの採用によりラグジュアリーセグメントで最もスポ-ティな車となる。

市場発売以来、欧州で販売されたパナメーラ モデル全車両の約60%がこの最新ドライブを搭載。この数字はスカンジナビア地方で特に高く、約90%に達している。

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カテゴリー: ポルシェ | 自動車ニュース