リバティ・メディア

F1は、動画配信サービス「Netflix（ネットフリックス）」で2018年のF1世界選手権のドキュメンタリー『Formula 1: Drive to Survive（フォーミュラ1：生き残るためにドライブする）』を3月8日から配信することを発表した。

Netflixとの提携は、F1の新オーナーであるリバティメディアによる、主要マーケットでのF1の認知度を高めるためのイニシアチブのひとつとなる。

元ウィリアムズとフェラーリでエンジニアを務めたロブ・スメドレーは、2019年のF1世界選手権で“エキスパートテクニカルコンサルタント”としてF1で仕事をすることになった。

フェラーリでフェリペ・マッサのエンジニアを含めて10年間を過ごしたロブ・スメドレーは、その後マッサとともにウィリアムズに移籍。車両パフォーマンス責任者を務めた後、昨年末で5年間過ごしたウィリアムズを退職していた。

レッドブル・レーシングのF1チーム代表を務めるクリスチャン・ホーナーは、F1の新オーナーであるリバティ・メディアは、F1を運営するというタスクを“過小評価”していると考えている。

リバティ・メディアは、2017年1月のF1の所有権を取得。それ以降、ドライバー、コンストラクター、観客の全員とってF1をより楽しみものにすることを目指して、様々な施策を講じている。

レッドブル・レーシングのクリスチャン・ホーナーは、F1に予算制限が導入されれば、ワークスチームに有利に働く可能性があると考えている。

FIAとリバティメディアは、公平な競争の場を実現することを目指しており、2021年に1億8500万ドルを上限とし、2022年には1億6000万ドル、さらに2023年には1億3500万ドルの上限を導入することを計画している。

F1のCEOを務めるチェイスキャリーは、先週、F1プロモーターらが懸念を議論するために予定されている会議の前日に公然とリバティメディアを批判したことに“少し違和感を感じた”と語る。

F1の所有者であるリバティ・メディアは、16のレースプロモーターで構成されるF1プロモーター協会からチャンピオンシップの方向性について声明で批判された。しかし、その後ロシアGPとメキシコGPはグループの立場から素早く距離を置いている。

現在、F1でレースを開催するプロモーターたちは、自分たちが団結したことで、F1のオーナーであるリバティ・メディアとの問題解決にむけて一歩前進できたと考えている。

先週、F1を開催していえる21のサーキットのうちの16のサーキットの代表で構成されるF1プロモーター協会が、リバティ・メディアと契約問題について話し合いを行ったことが明らかになった。