ホンダF1撤退懸念を否定 過去最大級の赤字でもHRC「変更は見込んでいない」
同社は2026年3月期決算で、EV需要の急減を背景に約1兆4536億円規模のEV関連損失を計上。上場企業として70年以上の歴史で初の通期赤字となる営業損失26億ドルを記録した。
EV戦略を後退させ、ハイブリッドへ再配分
ホンダは、米国での環境規制の巻き戻しなどを背景に、世界的なEV需要が大きく減速したと説明している。
これを受け、同社は従来のEV重視路線を修正し、需要が高いハイブリッド車へ開発・生産リソースを再配分する方針を示した。
「ホンダは、現在需要が高いハイブリッドモデルに、より多くの開発・生産リソースを再配分する」と同社は発表した。
また、2040年までに内燃機関車を事実上廃止するという従来の目標からも後退し、EV、ハイブリッド、カーボンオフセットを組み合わせながら、2050年のカーボンニュートラル達成を目指す姿勢に切り替えた。
三部社長は辞任を否定「成長軌道に戻す」
本田技研工業の三部敏宏CEOは、今回の厳しい業績を受けて辞任する考えがあるかを問われた。日本企業では大きな経営失敗の後に経営責任を問う質問が出ることは珍しくない。
だが、三部CEOは再建に集中する姿勢を示した。
「我々は、電気自動車用バッテリーを含む将来技術の開発研究を継続していく」
「成長軌道に戻していく」
HRCはF1活動への影響を否定
F1に関しては、ホンダの財務状況悪化に加え、アストンマーティンとの新たな電動比率の高いレギュレーション時代の立ち上がりが難しいものになっていることから、活動継続への懸念も出ている。
しかし、ホンダはF1プロジェクトの安全性を強調している。
ホンダ・レーシング（HRC）は声明で、「HRCは、5月14日に発表された財務発表に起因するモータースポーツ活動への具体的な変更は見込んでいない」と述べた。
ホンダは市販車事業ではEV一辺倒の戦略を修正する一方で、F1を含むモータースポーツ活動については継続方針を崩していない。アストンマーティンとのF1プロジェクトは、同社の将来技術開発を示す重要な場として、少なくとも現時点では経営再建の対象とは切り離されている。
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