アルピーヌF1 セレブ投資家との提携をルノーCEOが総括「成功ではなかった」
2023年に大きな話題となったライアン・レイノルズらハリウッドスターを迎えた投資スキームは、商業面での相乗効果が期待されていた。
しかし、プロヴォCEOはチーム運営への実質的な貢献はなかったと評価しており、新たな投資家を迎える場合も「価値観を共有できる相手」を重視する姿勢を示した。
セレブ投資家との提携は「成功ではなかった」
アルピーヌは2023年、レッドバード・キャピタル・パートナーズ、オトロ・キャピタル、マキシマム・エフォート・インベストメンツによる総額2億ユーロの出資を受け、チーム株式の24％を売却した。
この投資には俳優ライアン・レイノルズ、ロブ・マケルヘニー、マイケル・B・ジョーダンら著名人も加わり、メディア露出やマーケティング強化、ブランド価値向上が期待されていた。
しかし、イギリスGPの週末に『The Race』の取材に応じたプロヴォCEOは、その成果について厳しい評価を下した。
「チームを運営しているのは我々だ。オトロには運営を支援する権限も付加価値もない。だから責任はすべて我々にある」
「我々が仕事をしている。オトロとのパートナーシップは成功ではなかった。その点については双方とも評価できていると思う」
「彼らは株式を売却したいと考えており、それによって十分な利益を得ることになるだろう」
「売却には我々の承認が必要だ。それは早ければ近いうちかもしれないし、もっと先かもしれない。しかし、運営面への影響は全くなく、それが私にとって最も重要だ」
オトロは株式売却を模索 ルノーは慎重姿勢
オトロは現在、保有する24％の株式売却先を探している。
これまでにはメルセデスや元レッドブル代表のクリスチャン・ホーナーの名前も候補として報じられたが、メルセデスは価格が高すぎるとして5月に交渉から撤退した。
報道によれば、オトロは24％の持ち分に約7億2000万ドルを求めており、これはアルピーヌ全体の企業価値を約30億ドルと評価する水準だった。
ルノーは9月まで売却に対する拒否権を保有しており、メルセデス撤退後は新たな交渉を一旦停止したという。
プロヴォCEOは、急いで新たな投資家を探す必要はないと語る。
「私にとって急ぐ理由はない。原則は2つある。第一にルノーは支配権を維持する。我々は株式を売却するつもりはない」
「第二に、もしオトロが株式を売却するなら、新しい少数株主とは親密な関係、共通の目標、共通の利益を持てる相手でなければならない」
「だから私は急いでいない」
F1参戦継続を明言 エンジン復帰は否定
アルピーヌは2026年からルノー製パワーユニットの開発を終了し、メルセデス製パワーユニットのカスタマーチームへ移行した。また、2027年からはグッチがタイトルスポンサーとなり、「グッチ・レーシング・アルピーヌF1チーム」として参戦することも決定している。
2025年はコンストラクターズ最下位に終わったものの、2026年シーズンは開幕9戦終了時点でランキング5位につけている。
2025年7月にルカ・デ・メオ前CEOの後任として就任したプロヴォCEOは、ルノーがF1から撤退する考えはないと断言した。
「F1は、あらゆるカテゴリーを含めても世界最大のスポーツイベントだ」
「8億人以上のファンがおり、毎年さらに1億人ずつ増えている。世界中の若い世代にも支持されている」
「その中で我々のような歴史あるメーカーが参戦している以上、F1に残り、本来あるべきポジションを取り戻すことは当然の判断だ」
また、現在の最優先課題はチーム再建であり、短期間での結果ではなく安定した組織づくりだと説明した。
「我々はF1に残る。この戦略が変わることはない」
「今の課題は立て直しだ。チームは不安定になっており、パフォーマンスも非常に悪かった」
「だから今年の唯一の最優先事項は、チームを安定させ、強固な土台を築くことだ」
一方で、2031年に検討されているV8エンジンへの回帰については支持を示しながらも、それがルノーのエンジンサプライヤー復帰を意味するものではないと明言した。
「私はV8の方向性を支持している。しかし、それはルノーがエンジンメーカーとして復帰する機会になるからではない。それは我々の戦略ではない」
「もちろん『絶対にない』とは言えない。しかし、私の唯一の優先事項は短期的な立て直しと強固な基盤づくりであり、エンジン開発へ戻ることではない」
ルノーは経営権維持と再建を最優先
今回の発言からは、ルノーがセレブ投資家との提携を期待通りの成果が得られなかったと総括していることが明確になった。一方で、F1参戦継続の意思は揺るがず、今後も経営権を維持しながら、価値観を共有できる新たなパートナーを慎重に見極める姿勢を貫く構えだ。チーム再建を最優先課題とするアルピーヌの新たな経営方針が、今後の競争力向上につながるか注目される。
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