今月解雇された40人以上のケータハムの元従業員が、F1チームを訴える構えであると、元従業員らの代表を務めていると主張する弁護士が語った。今月初旬、F1チームの所有者だったトニー・フェルナンデスは、スイスと中東の投資家から成るコンソーシアムにチームを売却。新オーナーは、コスト削減という名目で40名以上の従業員を解雇した。
元従業員は、雇用法に違反して協議なく解雇されており、契約違反および不当解雇であると主張している。ケータハムはこの動きに対してコメントを拒否した。元従業員を代表する弁護士クリストファー・フェルトンは、50人が影響を受けたと述べた。「ケータハムからの即時解雇は、警告あるいは協議なしに行われたので、チームに対する大きな損害賠償請求につながるだろう」クリストファー・フェルトンは、FIAに書簡を書き、オーナーシップ変更に関したチームの行動と状況を調査するよう要請した。