マクラーレンは、F1チームの株式をアメリカのMSPスポーツキャピタル率いる投資家グループに売却することを12月13日（日）にも発表すると Sky Sports が報じている。コンソーシアムを主導するMSPスポーツキャピタルは、アメリカンフットボール、野球チーム、ヨーロッパのサッカークラブなど他のスポーツ組織と関わってきた。同社のパートナーであるジェフ・ムーラドは、ローレンス・ストロールが購入する前に、2018年にフォースインディアの購入を検討ていた。
マクラーレンは、このニュースをまだ確認していないが、ヤス・マリーナ・サーキットでのシーズン最終戦に先立って、日曜日の午後にアブダビでマクラーレン・レーシングのCEOであるザク・ブラウンが記者会見を予定している。売却のニュースはSkyによって明らかにされました。マクラーレンは契約を確認していませんが、ヤスマリーナトラックでのシーズン最終戦に先立ち、明日の午後にアブダビでマクラーレンレーシングのCEOザクブラウンとの記者会見を予定しています。マクラーレンは、新型コロナウイルスの影響を受け、今年5月に1200名のスタッフを解雇。翌月にはバーレーン国立銀行から1億5,000万ポンドの融資を受けた。また、ワーキングにあるマクラーレン・テクノロジー・センター本社の売却とリースバックを手配して、さらなる資金を調達している。報道によると、MSPスポーツキャピタル率いるコンソーシアムは、まず15％の株式を取得して1億8500万ポンド（約254億5,000万円）をマクラーレン・レーシングに投資し、2022年末までに33%にまで引き上げる計画だという。取引後の評価額は5億6,000万ポンド（約770億円）が見込まれている。MSPスポーツキャピタル主導のコンソーシアムには、民間投資会社のThe NajafiCompaniesとスイスの投資銀行の独立子会社であるUBS O'Connorが含まれます。現在、マクラーレンの株主構成は、バーレーンのムムタラカット（56％）、マンスール・オジェのTAG会社（14％）、ニコラス・ラティフィの父マイケル（2018年に会社の10％を買収）となっており、残りは他の小さな利害関係者の間で共有されている。