ホンダがF1撤退の理由に挙げたカーボンニュートラルとは？

植物は光合成によってCO2を吸収し、海も大気と接することでCO2を吸収している。植物を燃やしてCO2を発生させても、空気中に排出されるCO2の中の炭素原子はもともと空気中に存在した炭素原子を植物が取り込んだものであるため、大気中のCO2総量の増減には影響を与えない。このように排出量と吸収量が等しく、元のバランスが変わらないようにすることがカーボンニュートラルだ。ホンダはF1撤退のプレスリリースで「カーボンフリー技術の中心となる燃料電池車（FCV）・バッテリーEV（BEV）など、将来のパワーユニットやエネルギー領域での研究開発に経営資源を重点的に投入していく必要があり、その一環として、今年4月に「先進パワーユニット・エネルギー研究所」も設立しました。F1で培ったエネルギーマネジメント技術や燃料技術、そして 研究開発の人材も同様に パワーユニット・エネルギー領域に投入し、将来のカーボンニュートラル実現に集中し取り組んでいくために、今回、F1への参戦を終了するという判断をしました」と語っている。ホンダは、・製品および事業活動におけるCO2排出をゼロ化することを目指す「再生可能エネルギーによる CO2排出ゼロ化」・エネルギー問題への対応として、化石燃料への高依存などによるエネルギーリスクの将来的なゼロ化を目指す「エネルギーリスクゼロ化」・資源調達段階から使用済み製品の回収、廃棄段階に至るまでに発生するリスクのゼロ化を目指す「資源と廃棄におけるリスクゼロ化」のトリプルゼロを掲げて、2050年のカーボンニュートラルを目指している。また、ホンダは、2030年をめどに四輪車販売の3分の2を、電動化技術を搭載した機種に置き換える目標を掲げている。ハイブリッド車ははやくから開発していたが、市場においてはハイブリッド、電気自動車ともに主要メーカーに遅れをとっている。2019年度に同社として初めてとなる量産の電気自動車「Honda e」を欧州と日本市場に投入。また、中国では「理念 VE-1」「X-NV」を発売するなど、今後もグローバルで電気自動車のラインナップを拡充していく。水素燃料電池車の FCV「クラリティ」は、各地で水素インフラとの連携の実証実験にも参加。さらに 2019年度には、大型商用車への燃料電池の適用実験として、新たにいすず自動車と共同研究を発表するなど、水素社会への可能性に積極的に挑戦している。電動パワーユニットの市場拡大加速に向けては、高効率を実現する i-MMDシステムを、セダンから SUV へ適用拡大。さらに「フィット」クラス向けに新開発したコンパクトi-MMD を加え、グローバルのお客様へ高性能なハイブリッドの提供を拡大している。また、エネルギー生成段階にまで踏み込んでおり、米国では、電力を風力発電所や太陽光発電所からの電力供給を確保している。ホンダの八郷隆弘社長は会見で「2050年にカーボンニュートラルに向けて、我々が進めていくこと、これにつきましてはモビリティのパワーユニットの低炭素化、電動化、それにエネルギーを通じて再生可能エネルギーが利用できるパワーユニットの開発やモビリティーサービス、これを行っていくことだと考えています」と語った。「さらに企業活動領域で省エネルギー化、再生エネルギーの利用など、こういうトータルの考え方でカーボンニュートラルを達成しようと思っています」「その中でのガソリン車の販売ですけども、2030年方に向けてはやはりまだハイブリッドが中心になると考えております。その後につきましてはカーボンニュートラルに向けて世の中の動き、世間の方々の考え方などを踏まえて、最終的には決定していくと思いますが、いずれにしても2030年以降2050年に向けて、ガソリン車内燃機関の数は減っていくと考えております」