ゼネラル・モーターズ（GM）のマーク・ルース社長は、アメリカ政府による新たな関税措置により最大50億ドル（約7700億円）の打撃が見込まれる中でも、来季のF1参戦を目指すキャデラックのプロジェクトには影響がないと語った。GMは今週、ドナルド・トランプ大統領による広範な関税政策の導入を受け、2025年の利益見通しを下方修正。しかし、同社傘下のキャデラックによるF1プロジェクトは予定通り進行しており、来季からの参戦に向けて準備が続けられている。
ルース社長は5月3日、F1マイアミGPの現地でロイターを含む一部メディアとの会見に応じ、「確かに約50億ドルの影響はあるが、このF1プロジェクトに影響はない」と明言した。キャデラックのF1プロジェクトは長年にわたり準備されており、既に約350人の専任チームが編成されている。将来的にはチーム規模を1000人規模に拡大する計画もあるという。なお、2026年の参戦当初はフェラーリ製パワーユニットを使用するが、2029年からはGM独自のパワーユニットでの参戦が予定されている。F1マイアミGPの週末に発表されたキャデラックF1チームのロゴ一方で、注目を集めるドライバーラインアップについては、正式な契約はまだ結ばれていないとされる。メキシコ出身の元レッドブルF1ドライバー、セルジオ・ペレスの契約が報じられたばかりだが、チームのダン・トーリスCEOはこれを否定。「まだ誰とも契約していない」と述べ、次のように続けた。「F1のドライバー選定には非常に多くの要素が関わってくる。我々は急いで決めるつもりはない。」またトーリス氏は「アメリカ人ドライバーを起用することにコミットしている」としたうえで、必ずしも2026年までに実現する必要はないとの考えも示した。「誰かをただ連れてきてシートに座らせればいいという話ではない。我々にとって重要なのは、そのドライバーが成功することだ。そのための適切な方法とタイミングを見極めていきたい」と強調した。