マクラーレン・グループは、バーレーン国立銀行から1億5000万ポンド(約200億円)の融資という形で重要なライフラインを受け取った。マクラーレンF1チームを含めた同グループは、新型コロナウイルス危機によって自動車販売が急落したことにより、株主に現金の流入を求めていた。
マクラーレンの株式は、約56%をバーレーンのバーレーンのムムタラカット・ホールディング・カンパニー、14%をマンスール・オジェ、10%をマイケル・ラティフィが所有しており、残りの20%は少数株主の間で分割されている。マクラーレンは、サリー州ワーキングのマクラーレン・テクノロジー・センターの不動産物件と歴史的なF1マシンのコレクションを担保に資金調達を試みたが、2017年に発行された債券によって資産がすでに証券化されているとして債権者のグループによって一時的にブロックされている。その後、マクラーレンは債権者のグループを訴え、7月17日までに2億8,000万ポンドを調達する必要があり、さもなければ破産のリスクに直面と主張していた。バーレーン国立銀行は、マクラーレンの筆頭株主であるムムタラカット・ホールディング・カンパニーが株式の44%所有しており、両当事者間のローンは、金融市場で利用可能なものよりも有利な条件になる。同行は月曜日に「バーレーン国立銀行は、最終文書が署名され、1億5000万ポンドの融資枠に関して必要なすべてが承認されたことを市場に確認した」と声明で述べた。マクラーレンF1のCEOを務めるザク・ブラウンは、2021年以降に予算上限が導入されることで、将来にむけて良い立場にいられると考えていると語る。「我々は予算上限を最大限に活用し、計画どおりにプログラムを実行することができる。強力なドライバーデュオとともに、これは我々を勝利とタイトルへの道に戻すだろう」とザク・ブラウンは語る。しかし、非常に深刻な財政問題により、新しい風洞とシミュレーターの建設が廃止されたと噂されている。「ウイルスが発生したとき、すべてのプログラムが停止された。株主はまず状況がどのように進展するかを見たかった」とザク・ブラウンは語る。「財政問題が解決されたため、これらのプログラムはゆっくりと再開されている。今年のレース数やF1の収益、あるいは感染症の第2波があるかどうかはわからないので、我々はまだ注意している」「しかし、我々はビジネスに戻っている。5年以内にマクラーレン・レーシングは今日よりもはるかに多くのお金の価値を生むだろう」