2026年F1のパワーユニットを巡り、ホンダにとって看過できない“前提”が出来上がりつつある。The Raceによると、F1首脳陣とパワーユニットメーカーの間で、ADUO(追加開発・アップグレード機会)の運用見直しを巡る議論が進められているという。問題は、その議論の出発点だ。
ADUOの正式な評価は現時点で確定していない。それにもかかわらず、パドック内ではホンダが支援対象となる可能性が高いとの前提で話が進められているようだ。まだ“負けていない”のに始まる救済議論本来、ADUOは評価の結果として適用される制度だ。誰がどれだけ遅れているのかが確定し、その上で開発機会が与えられる。しかし今回の流れは逆だ。評価が確定する前に、特定メーカーを前提とした制度見直しが議論されている。これは極めて異例の状況と言える。そしてその“前提”に置かれているのがホンダである以上、この議論は技術的な問題にとどまらない意味を持つ。“救済される側”というレッテル仮にホンダが最終的に遅れていると評価されるとしても、それは結果論だ。だが現状は、その結果が出る前から「助けられる側」として扱われている構図になっている。しかもその必要性を、ライバルであるメルセデスのトト・ヴォルフが公然と口にしている。「問題を抱えているエンジンメーカーは1社だけだ。我々はそこを助ける必要がある」この発言が示すのは、単なる現状認識ではない。“誰が遅れているか”という議論を、事実上固定してしまう力を持っている。複数回アップグレードでも足りないという前提現行のADUO規則では、4%以上の遅れがあれば2026年に最大2回のアップグレードが認められる。ホンダはこの4%側に位置している可能性が高く、制度上はすでに複数回の開発機会を得られる立場にあるとみられている。それにもかかわらず見直し議論が浮上しているということは、こうした枠内の開発では追いつけない可能性があると見られているということだ。つまりホンダは、制度上の最大支援を前提としてもなお足りないと判断されている。この認識自体が、すでに一つの評価と言える。“支援”の中身は開発力そのものADUOは単なるアップグレード回数の問題ではない。内燃機関やターボ、MGU-K、バッテリーといった主要構成の改良に加え、開発予算やベンチテスト時間の拡大も含まれる。それでもなお制度見直しが議論されているという事実は、単なる技術的遅れではなく、開発サイクルそのものに差があるとの見方を示唆している。“同意”を巡る温度差ただし、この案が実現するかは別問題だ。アウディやレッドブル・フォードが、2026年のパワーユニットをゼロから開発しながら支援なしで競争力を発揮している現状を踏まえれば、この措置に対する温度差が生まれるのは避けられない。実際、こうした規則変更にはパワーユニットメーカーの大多数に加え、FIAとFOMの承認が必要とされる。誰をどこまで引き上げるのかという問題は、単なる技術論ではなく、利害が直接ぶつかる領域でもある。“救済”の前提が意味するもの今回のADUO見直し報道が示しているのは、制度の変更そのものではない。それが必要とされている理由だ。評価が確定する前から、特定メーカーが支援対象と見なされる。そして、その支援ですら不十分かもしれないと考えられている。この二重の前提こそが、ホンダにとって最も重い意味を持つ。それは単なる技術的遅れではなく、“追いつけないかもしれない存在”として見られているという現実だからだ。なお、ホンダ救済を巡るADUO規則見直しについては、その後、投票が直前で停止される異例の展開となっている。今回の投票停止は、こうした議論の難しさを象徴する動きとも言える。