アルピーヌF1チーム 取締役交代で株式売却に再注目 オトロの動き加速か

チームの所有構造が転換点を迎える中で、ルノーの意思がより明確に反映される体制が整えられつつある。ルノー主導の統治強化と新任ロッソの役割アルピーヌF1チームは、ルノー・グループが過半を保有し、エンストン拠点の運営を主導している。独立した組織として機能しつつも、取締役会にはグループ側の人材が参加する構造となっている。今回就任したギヨーム・ロッソは、ルノーのグローバルM&A（合併・買収）責任者であり、2025年10月に同グループへ加わった人物だ。さらにルノー・日産・三菱アライアンスの投資部門「アライアンス・ベンチャーズ」のマネージングディレクターも務めている。モータースポーツではなく、投資・企業統治の分野を専門とするロッソの起用は、チームの競技面ではなく資本戦略面の強化を意図したものとみられる。オトロ・キャピタルの持分売却が焦点にアルピーヌF1チームの約24％を保有するオトロ・キャピタルは、現在その持分の売却を検討している。この株式は2023年に約2億1500万ドルで取得されたが、現在はチーム評価額の上昇により6億2000万ドル以上の価値があるとされている。ただし契約上、オトロは一定期間（ロックアップ期間）が設けられており、2026年9月までは自由な売却が制限されている。また、ルノーは売却先に対する承認権を持っており、新たな株主の選定にも大きな影響力を維持している。関係者によれば、オトロ側は投資リターンの最大化を目指している一方で、ルノーはチームの長期戦略に合致するパートナーの選定を重視しているという。複数の買収候補と高まる関心オトロの持分を巡っては、すでに複数の関心が報じられている。メルセデス・ベンツが約5億ドル規模の出資を検討しているほか、米国の富豪スティーブ・コーエンの名前も候補として挙がっている。さらに、元レッドブルF1代表のクリスチャン・ホーナーも出資を模索しているとされ、将来的なF1復帰に向けた動きとして注目を集めている。こうした状況の中で、投資家として比較的受動的とされるオトロの姿勢は、チーム側との間に摩擦を生んでいるとも伝えられており、予定より早い段階での売却も現実味を帯びている。所有構造の転換点で強まるルノーの主導権今回の取締役交代は、単なる人事刷新ではなく、アルピーヌF1の所有構造が見直される局面における重要な布石と捉えられる。ロッソの専門性を踏まえれば、その役割は新規投資家の選定や取引の管理、そしてガバナンスの強化にあると考えられる。アルピーヌF1は競技チームであると同時に、ルノーにとっては投資およびマーケティング資産でもある。その中で、少数株主の構成見直しが進む今、グループとしての統制を維持・強化する動きが明確になってきている。