クリスチャン・ホーナー、アルピーヌF1支配権取得へ？ 出資協議が浮上

2026年4月までの予告期間に置かれているものの、水面下では依然として活発に動いており、F1復帰を視野に複数のチームと接触を重ねている。ただし、ホーナーは将来の役割について強い条件を持っている。彼は、最高経営責任者の下に置かれる従属的なポジションではなく、実質的な運営権限を保証される立場を優先している。この条件を満たす形は、これまで見つかっていなかった。アストンマーティンとはCEO職について協議が行われていたが、最終的に実現しなかった。4月に、レッドブル時代の盟友であるエイドリアン・ニューウェイがチーム代表に就任したことで、この可能性は消滅した。オランダ紙『デ・テレグラーフ』とフランス紙『レキップ』によれば、ホーナーは現在、英仏混成チームであるアルピーヌに目を向け、チーム株式の取得を検討しているという。この見方は、エンストンを拠点とするチームが極めて厳しい状況に置かれている中で、現実味を帯びてきている。アルピーヌはコンストラクターズ選手権で最下位に終わり、44年にわたり異なる名称で存在してきたチームにとって歴史的に低い結果となった。さらに2025年は、ルノーがF1エンジンサプライヤーとしての活動を終了した年でもあった。ヴィリー＝シャティヨンの拠点は閉鎖され、チームは2026年からメルセデス製パワーユニットを使用する。この戦略的判断により、チーム売却の噂が再燃した。ルノー・グループが依然として筆頭株主である一方、資本の24％は米国の投資コンソーシアム「オトロ・キャピタル」に売却されており、外部投資家や著名人が参入する余地が生まれている。『デ・テレグラーフ』は、ホーナーが、まだ特定されていない投資家とともに過半数株主となることを目指し、持分取得を検討していると伝えている。一方で、オトロ・キャピタルは保有株の売却を模索しているという。ローリー・マキロイ、パトリック・マホームズ、ライアン・レイノルズらが関与するこの米国投資ファンドは、チーム価値が取得時から倍増したことで、大きな利益を得て売却する用意があるとされている。人的関係も判断材料となる可能性がある。ホーナーは、現在アルピーヌのエグゼクティブ・アドバイザーを務めるフラビオ・ブリアトーレと長年の関係を築いている。一方、『レキップ』は、ホーナーの出資が少数持分にとどまる可能性を指摘している。現時点では、その形態は依然として不透明だ。この件について昨年10月に問われたニールセンは、ホーナーが関与するシナリオを完全には否定していなかった。「私の知る限りでは違う」と、ホーナーの加入があり得るかと問われた際に彼は語っている。「フラビオとクリスチャンが旧知の仲であることは周知の事実だ。彼らが何を話してきたのかは、私には分からない」「私が見て、知っている限りでは、クリスチャンがアルピーヌに加わるという話に真実はない。しかし、それが起こらないという意味ではない。結局のところ、ここはF1なのだから」