F1 2027年PU規則 5月中旬決断へ 電動比率40％案でメーカー攻防

60対40案はマシン設計に直結2026年から導入された新世代パワーユニットは電動エネルギーの比重が高められているが、そのバランスを見直す動きが強まっている。60対40への変更は、内燃エンジン出力を現在の約530馬力から約600馬力へ引き上げることを意味する。この変更により燃料消費量が増加し、より大容量の燃料タンクが必要となる。その結果、マシン全体の設計パッケージや寸法にも影響が及ぶため、技術的な調整は広範囲に及ぶことになる。こうした背景から、大規模な変更を承認できる期限は5月中旬とされており、各チームは短期間で判断を迫られている。導入にはメーカー4社の賛成が条件2027年からこの変更を導入するには、エンジンメーカー5社のうち少なくとも4社が賛成する必要がある。現時点で正式な会合は開かれていないものの、決断までの時間は限られている。仮に現行仕様を維持する判断が下された場合でも、マイアミGP直前に行われた修正の範囲内で、既存ハードウェアを前提とした改善策を議論し、導入する余地は残される。あるチーム代表は匿名を条件に、「2週間以内に決定が下されれば、すべてを間に合わせることは可能だ」と説明している。また燃料に関しては、最悪の場合、レース距離を数周短縮する選択肢もあり得るという。ホンダ、RBPT、フェラーリ、アウディが主導権争い今回の変更案の狙いは、2025年までのマシンで見られたような、ドライバーがより自然に戦えるレース感覚を取り戻すことにある。今季序盤に指摘されているドライビング特性への違和感を解消する狙いだ。各メーカーの立場については公式な発言はなく、状況は不透明なままとなっている。ただし、メルセデスは変更に消極的とみられる一方で、他メーカーが足並みを揃えた場合には対応を迫られる可能性もある。そのため主導権争いはホンダ、レッドブル・パワートレインズ、フェラーリ、アウディの間で展開されているとみられる。パドック内の見方では、ホンダとレッドブルは変更に前向きであり、フェラーリとアウディの判断が鍵を握る構図となっている。2027年のパワーユニット規則は、単なる数値の調整ではなく、F1の競技性そのものを左右する分岐点となる。5月中旬までの判断が、次世代F1の姿を決定づけることになる。