レッドブル・ホンダF1 「シャットダウン期間の延長を議論している」

「毎週のシャットダウン期間について議論されており、延長されるしかないと考えている」とクリスチャン・ホーナーは BBC に語った。「4月末から5月初旬に延長され、再度見直されることになるだろう。チームプリンシパル、FIAとFOMの間で数日中に議論が行われる」「それが現状に対処する唯一の公正な方法だ。F1は結局のところ競争だ。現時点で適切かつ論理的なことは、チームが仕事に戻れる状況になるまで、誰もが同じルールとシャットダウンを遵守し、FIAが条件をそれに組み込むことだ」F1は、2020年と2021年のレギュレーションを変更。そのなかにはこれまでシャットダウンの対象外となっていたエンジンメーカー・部門にもシャットダウンが適用されることが含まれている。これにより、ホンダ、メルセデスHPP、ルノーとフェラーリのエンジン部門も3週間のシャットダウンを義務化し、作業をできないように定められた。「法律や労働組合が異なる閉鎖期間を課している国に拠点を置くファクトリーを有するパワーユニットマニュファクチャラーは、シャットダウン期間の数日を現地で課せられた期間に置き換える必要がある。これらのパワーユニットマニュファクチャラーは、FIAに対し、これらの期間中、操業を停止していない国へ勤務を転勤しないことを宣言する必要がある」ホンダF1のテクニカルディレクターを務める田辺豊治は、シーズンが再開すればレースをする準備はできていると語っている。「金曜日に開幕戦がキャンセルになった発表された後の作業の大部分はロジスティックに関するものでした。人員、PU、およびすべての機器を英国と日本に戻す必要がありました。チームの一部は新しいフライトに切り替えられましたが、他のチームは元の計画に固執し、日曜日の夜または月曜日に帰宅しました」と田辺豊治は語った。「ホンダは、レースチームのすべてのメンバーが英国または日本に帰国した日から2週間自己隔離する必要があると決定しました。それらの人々は現在自宅で仕事をしています。ロジスティクスの側面を除けば、オーストラリアが中止されたことが判明次第、近い将来の様々シナリオを考慮し、日本のエンジニアと改訂された作業計画を作成し始めました」日本と英国という分割した拠点だけでなく、ホンダには2つの異なるチームと仕事をしている。レッドブルの本社はミルトン・キーンズに、アルファタウリは最もひどい打撃を受けているイタリアのファエンツァにある。「今でもレッドブル・レーシング、スクーデリア・アルファタウリ、レッドブル・テクノロジーと定期的に連絡を取っています。しかし、それは対面式の連絡ではなく、主に電話会議や電子メールなどによるものです」「ロジスティクス側では、このような状況では積極的に対応することはできません。現時点ではいつレースが再開されるかわからないからです。ただし、カレンダーの最初の8つのレースは延期またはキャンセルされることがわかっているため、それに応じて計画を立てることができます」「FIAと商権所有者は我々に情報を提供し続け、彼らはプロモーター、政府、その他の利害関係者と常に連絡を取り合っています。今のところ、すべてのチームやスポーツに関係する企業と同様に、我々にできることはカレンダーに何が起こるかを待つことだけです。完全にヨーロッパに拠点を置く他のチームと比較した場合、ホンダが直面する独特の難しさは、英国と日本の2か国に拠点があることです。パンデミックに照らして、関連する政府によって課せられた様々規制に関連する2つの異なる一連のガイドラインに従う必要があります」これらの課題に関係なく、田辺豊治は、F1は全体として様々シナリオに対応できるように準備されたスポーツであり、ホンダF1としては突然の通知あったも準備ができるかどうかについては心配していないと語る。「通常のシーズンであっても、F1では常に技術的な作業とロジスティクスの面で非常に迅速に対応する準備ができている必要があります。そのため、再びレースにするというゴーサインが出れば、我々はそのための準備はできています」2020年のF1世界選手権は、最初の8戦が延期・中止となっており、再開はさらに遅れる可能性がある。それは必然的にチームの収益に影響を与える。アルファロメオ・レーシングのF1チーム代表を務めるフレデリック・バスールは、チームのコスト削減を助けるための長期にわたる閉鎖を発表した。「閉鎖を延長する可能性がある」とフレデリック・バスールは語る。「コストを大幅に削減する決定の1つは、操業停止を延長することかもしれない」「日々の仕事は、夏休みとほぼ同じだ。私自身と他の上級スタッフのためのコミュニケーションといくつかの機能を除いて、我々は仕事をすることができない」「しかし、すべての技術スタッフは今後3週間は働けない。つまり、4月中旬までということになる。4月中旬には、残りの1年間の状況をよりよく把握でき、決定を下せるようになることを願っている」