アルピーヌF1の株式売却を巡る動きが、2026年F1中国GPのパドックで大きな話題となっている。米国の投資グループ「Otro Capital」が保有する24%の株式が売却に向けて動いており、複数の買い手候補が交渉に参加していることが明らかになった。その中にはメルセデスの関係者も含まれていると報じられているが、アルピーヌのフラビオ・ブリアトーレは、交渉は個人ではなく企業としてのメルセデスとのものだと強調した。
また、この少数株式がチーム運営に与える影響は限定的であるとの見方も示している。ブリアトーレ「交渉はトトではなくメルセデス」アルピーヌのエグゼクティブ・アドバイザーを務めるフラビオ・ブリアトーレは、中国GP金曜日のチーム代表会見で現在の状況について説明した。「毎日状況が変わっている」とブリアトーレは語った。「ただ言えるのは、交渉しているのはトトではなくメルセデスだということだ。メルセデスとの交渉であって、トト本人ではない。どうなるか見ていこう」「現時点では3〜4の潜在的な買い手がいる。忘れてはいけないのは、これはアルピーヌの株ではなく、Otroが保有する株だということだ」「アメリカのヘッジファンドが持つ24%の株式を売ろうとしていて、いくつかの候補が取引の準備をしている」Otro Capitalはハリウッド俳優ライアン・レイノルズやゴルファーのローリー・マキロイらが投資家として名を連ねる投資グループで、3年前に約2億ユーロでアルピーヌの24%株式を取得した。現在、その株式の売却を検討しているとされる。メルセデスやホーナー陣営も関心今回の売却には複数の関係者が関心を示している。報道によれば、レッドブル元チーム代表のクリスチャン・ホーナーが率いるグループも交渉に関わっているとされ、さらにメルセデスも買収候補の一つとして浮上している。メルセデス側の関与については、トト・ヴォルフ個人による入札という見方もあったが、ブリアトーレはそれを否定した。「メルセデスはOtroの24%株を買おうとしているグループの一つだ」ブリアトーレは、仮にメルセデスが株式を取得したとしても、チーム運営への影響は小さいとの見方を示した。「レッドブルは過去15年間でこうしたことをすでにやってきた」「通常、75%を持つ側が決定権を持ち、25%は“乗客”のようなものだ。それが現実だ」アルピーヌの立場は“傍観者”今回の売却はアルピーヌ自身の株式ではなく、Otro Capitalが保有する少数株の取引であるため、チーム側は直接の当事者ではない。ブリアトーレ自身も、今回の取引については状況を見守る立場だと語った。「僕はただ何が起きているか見ているだけだ」「現時点でトトとは何のコミュニケーションもない」「もし誰かが株を買うなら、それは我々にとっても歓迎すべきことだ」なお2026年シーズンからアルピーヌは自社のルノー製パワーユニット計画を終了し、メルセデス製パワーユニットとギアボックスを使用するカスタマーチームとなっている。そのためメルセデスが株式取得に動けば、エンストン拠点チームとの関係を長期的に強化する意味合いも持つ可能性があるとみられている。
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